シキボウ（3109）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2400万
- 2010年9月30日
- -3億700万
- 2010年12月31日
- -1億300万
- 2011年3月31日
- 6100万
- 2011年6月30日 +665.57%
- 4億6700万
- 2011年9月30日 +67.88%
- 7億8400万
- 2011年12月31日 +169.01%
- 21億900万
- 2012年3月31日 -2.42%
- 20億5800万
- 2012年6月30日 -76.14%
- 4億9100万
- 2012年9月30日 +20.98%
- 5億9400万
- 2012年12月31日 +30.98%
- 7億7800万
- 2013年3月31日 +49.1%
- 11億6000万
- 2013年6月30日 -52.59%
- 5億5000万
- 2013年9月30日 +72.73%
- 9億5000万
- 2013年12月31日 +44%
- 13億6800万
- 2014年3月31日 +41.89%
- 19億4100万
- 2014年6月30日 -91.76%
- 1億6000万
- 2014年9月30日 +124.38%
- 3億5900万
- 2014年12月31日 +193.31%
- 10億5300万
- 2015年3月31日 +27.83%
- 13億4600万
- 2015年6月30日 -77.19%
- 3億700万
- 2015年9月30日 +100.65%
- 6億1600万
- 2015年12月31日 +51.79%
- 9億3500万
- 2016年3月31日 +45.35%
- 13億5900万
- 2016年6月30日 -91.46%
- 1億1600万
- 2016年9月30日 +169.83%
- 3億1300万
- 2016年12月31日 +215.65%
- 9億8800万
- 2017年3月31日 +64.88%
- 16億2900万
- 2017年6月30日 -79.01%
- 3億4200万
- 2017年9月30日 +135.67%
- 8億600万
- 2017年12月31日 +56.33%
- 12億6000万
- 2018年3月31日 +27.3%
- 16億400万
- 2018年6月30日 -84.48%
- 2億4900万
- 2018年9月30日 +174.3%
- 6億8300万
- 2018年12月31日 +16.84%
- 7億9800万
- 2019年3月31日
- -10億6800万
- 2019年6月30日
- 2億3200万
- 2019年9月30日 +77.16%
- 4億1100万
- 2019年12月31日 +71.29%
- 7億400万
- 2020年3月31日 -21.45%
- 5億5300万
- 2020年6月30日
- -400万
- 2020年9月30日
- 200万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 2億8800万
- 2021年3月31日
- -2億4400万
- 2021年6月30日
- 2億4500万
- 2021年9月30日 +138.37%
- 5億8400万
- 2021年12月31日 -66.27%
- 1億9700万
- 2022年3月31日 +77.66%
- 3億5000万
- 2022年6月30日 +100.57%
- 7億200万
- 2022年9月30日 +64.81%
- 11億5700万
- 2022年12月31日 +43.39%
- 16億5900万
- 2023年3月31日 +22.72%
- 20億3600万
- 2023年6月30日 -82.71%
- 3億5200万
- 2023年9月30日 +141.48%
- 8億5000万
- 2023年12月31日 +11.53%
- 9億4800万
- 2024年3月31日 +34.07%
- 12億7100万
- 2024年6月30日 -77.5%
- 2億8600万
- 2024年9月30日 +133.22%
- 6億6700万
- 2024年12月31日 -5.7%
- 6億2900万
- 2025年3月31日 +89.03%
- 11億8900万
- 2025年6月30日
- -1億100万
- 2025年9月30日
- 1億5700万
- 2025年12月31日 +522.29%
- 9億7700万
- 2026年3月31日 +64.18%
- 16億400万
- 2026年6月30日 -79.43%
- 3億3000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 15:33
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2026/06/24 15:33
未認識数理計算上の差異、未認識過去勤務費用の未処理額については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
