固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 2687億3000万
- 2015年3月31日 +6.5%
- 2862億400万
個別
- 2014年3月31日
- 1992億9300万
- 2015年3月31日 -16.76%
- 1658億9900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/06/15 15:42
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2015/06/15 15:42
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4 会計処理基準に関する事項 (4)固定資産の減
価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
償却の方法は、有形固定資産(リース資産を除く)については定率法、無形固定資産については定額法、所
有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とす
る定額法を採用しております。2015/06/15 15:42 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- ② 有形固定資産2015/06/15 15:42
(単位:百万円) - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/15 15:42
(単位:百万円) - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- TBカワシマ㈱2015/06/15 15:42
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)流動資産 4,187百万円 固定資産 6,360百万円 資産合計 10,547百万円
該当事項はありません。 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/15 15:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2014年3月31日) 当事業年度(2015年3月31日) 減価償却費 2,945百万円 2,648百万円 無形固定資産 1,704百万円 1,608百万円 退職給付引当金 8,519百万円 8,083百万円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/15 15:42
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2014年3月31日) 当連結会計年度(2015年3月31日) 減価償却費 3,378百万円 2,466百万円 無形固定資産 1,749百万円 1,657百万円 退職給付に係る負債 10,867百万円 12,685百万円
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⑤ 特別損益2015/06/15 15:42
特別損益は、主に北中南米及び欧州・アフリカ地域の固定資産の減損損失などにより、16,256百万円を特別損
失として計上しました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 固定資産の減価償却の方法
償却の方法は、主として、有形固定資産(リース資産を除く)については定率法、無形固定資産(リース資
産を除く)については定額法によっており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の
基準を採用しております。ただし、一部の機械装置については経済的耐用年数を採用しております。
また、主として、2007年3月31日以前に取得した機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、残存価額が取得価額の5%に到達した後、実質的残存価額まで償却を行っております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、主にリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/15 15:42