日東紡績(3110)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 145億4600万
- 2014年6月30日 -3.17%
- 140億8500万
- 2014年9月30日 -1.71%
- 138億4400万
- 2014年12月31日 -1.13%
- 136億8700万
- 2015年3月31日 +1.83%
- 139億3700万
- 2015年6月30日 -5%
- 132億4000万
- 2015年9月30日 -2.3%
- 129億3600万
- 2015年12月31日 -1.51%
- 127億4100万
- 2016年3月31日 +1.08%
- 128億7900万
- 2016年6月30日 -1.82%
- 126億4500万
- 2016年9月30日 -1.75%
- 124億2400万
- 2016年12月31日 -1.08%
- 122億9000万
- 2017年3月31日 -10.08%
- 110億5100万
- 2017年6月30日 -1.27%
- 109億1100万
- 2017年9月30日 -1.86%
- 107億800万
- 2017年12月31日 -1.38%
- 105億6000万
- 2018年3月31日 -1.79%
- 103億7100万
- 2018年6月30日 -2.2%
- 101億4300万
- 2018年9月30日 -1.9%
- 99億5000万
- 2018年12月31日 -2.19%
- 97億3200万
- 2019年3月31日 +0.75%
- 98億500万
- 2019年6月30日 -1.43%
- 96億6500万
- 2019年9月30日 -2.09%
- 94億6300万
- 2019年12月31日 -2.46%
- 92億3000万
- 2020年3月31日 +7.12%
- 98億8700万
- 2020年6月30日 -2.39%
- 96億5100万
- 2020年9月30日 -2.95%
- 93億6600万
- 2020年12月31日 -2.36%
- 91億4500万
- 2021年3月31日 -12.78%
- 79億7600万
- 2021年6月30日 -2.8%
- 77億5300万
- 2021年9月30日 -4.1%
- 74億3500万
- 2021年12月31日 -4.56%
- 70億9600万
- 2022年3月31日 -2.49%
- 69億1900万
- 2022年6月30日 -3.27%
- 66億9300万
- 2022年9月30日 -3.69%
- 64億4600万
- 2022年12月31日 -3.68%
- 62億900万
- 2023年3月31日 -7.81%
- 57億2400万
- 2023年6月30日 -2.27%
- 55億9400万
- 2023年9月30日 -0.27%
- 55億7900万
- 2023年12月31日 -0.39%
- 55億5700万
- 2024年3月31日 -3.65%
- 53億5400万
- 2024年6月30日 -3.04%
- 51億9100万
- 2024年9月30日 -1.77%
- 50億9900万
- 2024年12月31日 -1.43%
- 50億2600万
- 2025年3月31日 -0.96%
- 49億7800万
- 2025年6月30日 -1.47%
- 49億500万
- 2025年9月30日 -2.2%
- 47億9700万
- 2025年12月31日 -1.81%
- 47億1000万
- 2026年3月31日 -3.55%
- 45億4300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/19 13:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 賞与引当金 329百万円 583百万円 退職給付に係る負債 586百万円 453百万円 税務上の繰越欠損金 164百万円 236百万円
- #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び一部の連結子会社は、確定給付型の制度として、主に企業年金基金制度及び退職一時金制度を設けており、また、確定拠出型の制度として、中小企業退職金共済制度等を設けております。2025/06/19 13:15
なお、一部の連結子会社は、簡便法により退職給付に係る負債(又は資産)及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度