四半期報告書-第155期第2四半期(平成27年7月1日-平成27年9月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
(注) 1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、サービス事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△370百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当第2四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
(注) 1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、サービス事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△215百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報
各報告セグメントに配分していない全社資産において、遊休資産等の固定資産の帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額1,469百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
【セグメント情報】
前第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
| 繊維事業 | 原繊材事業 | 機能材事業 | 設備材事業 | 環境・ ヘルス事業 | その他 (注)1 | 調整額 (注)2 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)3 | |
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への 売上高 | 2,902 | 12,026 | 9,792 | 10,793 | 7,307 | 702 | - | 43,525 |
| セグメント間 の内部売上高 又は振替高 | 6 | 3,430 | 1,904 | 1,240 | 161 | 116 | △6,859 | - |
| 計 | 2,909 | 15,457 | 11,696 | 12,034 | 7,468 | 819 | △6,859 | 43,525 |
| セグメント利益 又は損失(△) | △72 | 1,266 | 1,572 | 599 | 927 | 130 | △370 | 4,054 |
(注) 1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、サービス事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△370百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当第2四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
| 繊維事業 | 原繊材事業 | 機能材事業 | 設備材事業 | 環境・ ヘルス事業 | その他 (注)1 | 調整額 (注)2 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)3 | |
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への 売上高 | 2,708 | 13,940 | 8,969 | 10,457 | 6,783 | 948 | - | 43,808 |
| セグメント間 の内部売上高 又は振替高 | 4 | 2,994 | 131 | 890 | 170 | 119 | △4,311 | - |
| 計 | 2,713 | 16,935 | 9,101 | 11,348 | 6,954 | 1,068 | △4,311 | 43,808 |
| セグメント利益 又は損失(△) | △206 | 2,271 | 1,392 | 676 | 1,648 | 67 | △215 | 5,634 |
(注) 1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、サービス事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△215百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報
各報告セグメントに配分していない全社資産において、遊休資産等の固定資産の帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額1,469百万円を減損損失として特別損失に計上しております。