無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、共用資産及び研究開発用設備の設備投資額並びに未実現利益の消去額等です。
【関連情報】

2021/04/08 16:00

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっています。2021/04/08 16:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
有形固定資産のその他	34百万円	77百万円
無形固定資産のその他	―	0百万円
計	607百万円	1,315百万円

2021/04/08 16:00

#4 固定資産廃棄損に関する注記（連結）

※8 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
有形固定資産のその他	36百万円	74百万円
無形固定資産のその他	37百万円	57百万円
計	182百万円	358百万円

2021/04/08 16:00

#5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、共用資産及び研究開発用設備の設備投資額並びに未実現利益の消去額等です。

2021/04/08 16:00

#6 有形固定資産等明細表（連結）

2 無形固定資産の金額が、資産の総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しています。

2021/04/08 16:00

#7 減損損失に関する注記（連結）

当社グループが減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりです。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
有形固定資産のその他	1,441
無形固定資産のその他	226
計	14,034

当社グループは、事業の種類を基礎に、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っています。
TMDグループにおけるOEPC(乗用車新車組付用製品)事業の自動車用ブレーキ摩擦材製造用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また当初想定していた収益を見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。回収可能価額は、主として使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるためゼロとして評価しています。

2021/04/08 16:00

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

主として個別法及び総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しており、市場価格が簿価を下回る場合は評価損を計上しています。また、一定の保有期間を超えるたな卸資産を滞留もしくは陳腐化しているとみなし評価損を計上しています。市場価格が予測より悪化して正味売却価額が著しく悪化した場合、将来において追加の評価損の計上が必要となる可能性があります。
(有形固定資産及び無形固定資産)
のれんを含む固定資産について、事業の種類を基礎に、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っています。資産グループの回収可能価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、資産グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い価額としています。将来の予測不能な事業上の前提条件の変化によって見積りが変更されることにより、回収可能価額が減少した場合、減損損失が発生することにより損益に影響を及ぼす可能性があります。

2021/04/08 16:00

#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2年～20年
② 無形固定資産の減価償却の方法は定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年～10年)に基づく定額法によっています。

2021/04/08 16:00

#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっています。
(5) 引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権及び貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。2021/04/08 16:00

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産の減価償却の方法は定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年～10年)に基づく定額法によっています。2021/04/08 16:00