有価証券報告書-第94期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお主な耐用年数は以下の通りであります。

建物及び構築物	10年～47年
機械装置及び運搬具	10年
工具、器具及び備品	4年～15年

また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。