ダイドーリミテッド(3205)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 327億4400万
- 2009年3月31日 -6.77%
- 305億2600万
- 2009年12月31日 -37.21%
- 191億6600万
- 2010年3月31日 +37.24%
- 263億400万
- 2010年6月30日 -77.04%
- 60億3900万
- 2010年9月30日 +100.6%
- 121億1400万
- 2010年12月31日 +59.03%
- 192億6500万
- 2011年3月31日 +38.43%
- 266億6800万
- 2011年6月30日 -74.94%
- 66億8200万
- 2011年9月30日 +101.83%
- 134億8600万
- 2011年12月31日 +57.23%
- 212億400万
- 2012年3月31日 +39.37%
- 295億5300万
- 2012年6月30日 -78.61%
- 63億2200万
- 2012年9月30日 +100.13%
- 126億5200万
- 2012年12月31日 +59.59%
- 201億9100万
- 2013年3月31日 +37.01%
- 276億6300万
- 2013年6月30日 -77.6%
- 61億9700万
- 2013年9月30日 +94.08%
- 120億2700万
- 2013年12月31日 +56.41%
- 188億1200万
- 2014年3月31日 +38.34%
- 260億2400万
- 2014年6月30日 -79.02%
- 54億6000万
- 2014年9月30日 +100.59%
- 109億5200万
- 2014年12月31日 +63.63%
- 179億2100万
- 2015年3月31日 +36.68%
- 244億9400万
- 2015年6月30日 -76.98%
- 56億3900万
- 2015年9月30日 +99.52%
- 112億5100万
- 2015年12月31日 +57.13%
- 176億7900万
- 2016年3月31日 +34.7%
- 238億1300万
- 2016年6月30日 -79.1%
- 49億7600万
- 2016年9月30日 +93.73%
- 96億4000万
- 2016年12月31日 +61.51%
- 155億7000万
- 2017年3月31日 +37.5%
- 214億800万
- 2017年6月30日 -71.46%
- 61億1000万
- 2017年9月30日 +114.45%
- 131億300万
- 2017年12月31日 +54.47%
- 202億4000万
- 2018年3月31日 +34.74%
- 272億7200万
- 2018年6月30日 -77.77%
- 60億6200万
- 2018年9月30日 +110.11%
- 127億3700万
- 2018年12月31日 +55.02%
- 197億4500万
- 2019年3月31日 +33.54%
- 263億6800万
- 2019年6月30日 -77.96%
- 58億1200万
- 2019年9月30日 +110.03%
- 122億700万
- 2019年12月31日 +47.72%
- 180億3200万
- 2020年3月31日 +30.86%
- 235億9600万
- 2020年6月30日 -85.68%
- 33億7800万
- 2020年9月30日 +126.61%
- 76億5500万
- 2020年12月31日 +65.94%
- 127億300万
- 2021年3月31日 +36.18%
- 172億9900万
- 2021年6月30日 -69.67%
- 52億4700万
- 2021年9月30日 +107.19%
- 108億7100万
- 2021年12月31日 +60.3%
- 174億2600万
- 2022年3月31日 +41.22%
- 246億900万
- 2022年6月30日 -75.39%
- 60億5700万
- 2022年9月30日 +112.89%
- 128億9500万
- 2022年12月31日 +54.04%
- 198億6400万
- 2023年3月31日 +42.06%
- 282億1800万
- 2023年6月30日 -74.91%
- 70億8000万
- 2023年9月30日 +97.47%
- 139億8100万
- 2023年12月31日 +49.58%
- 209億1300万
- 2024年3月31日 +37.22%
- 286億9700万
- 2024年6月30日 -76.02%
- 68億8200万
- 2024年9月30日 +99.33%
- 137億1800万
- 2024年12月31日 +50.42%
- 206億3500万
- 2025年3月31日 +38.64%
- 286億900万
- 2025年6月30日 -76.79%
- 66億3900万
- 2025年9月30日 +100.24%
- 132億9400万
- 2025年12月31日 +66.86%
- 221億8300万
- 2026年3月31日 +46.52%
- 325億200万
個別
- 2008年3月31日
- 52億9300万
- 2009年3月31日 -3.19%
- 51億2400万
- 2010年3月31日 -3.69%
- 49億3500万
- 2014年3月31日 +427.34%
- 260億2400万
- 2024年3月31日 -95.38%
- 12億200万
- 2025年3月31日 -13.48%
- 10億4000万
- 2026年3月31日 +12.69%
- 11億7200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/29 13:33
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 13,294 32,502 税金等調整前中間(当期)純利益又は(当期)純損失(△) (百万円) △1,340 906 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「不動産賃貸事業」は、ショッピングセンター店舗や首都圏その他の地域にオフィスビル及びホテル施設等の賃貸等を行っております。2026/06/29 13:33
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/29 13:33
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 株式会社ジャパンブルーは、デニムを地場産業とする岡山県倉敷市児島地区を拠点とし、「MOMOTARO JEANS」や「Japan Blue Jeans」などのジーンズその他デニム製品の企画・製造・販売を行なうアパレルブランド事業とテキスタイルの製造・販売を行なうテキスタイルブランド事業を展開しており、同地区において独自のポジションを築くことによって高い競争優位性を有し、今後も対象市場の拡大を背景に安定的な成長が見込まれております。2026/06/29 13:33
特にアパレルブランド事業の「MOMOTARO JEANS」は、高品質な国産ジーンズブランドとしてのブランド価値を確立しており、国内のみならず海外での知名度も高く、近年の訪日観光客の増加を追い風に売上高を拡大させております。
また、テキスタイルブランド事業においては、国内外のアパレルブランド各社に対して付加価値の高いデニム生地を提供しており、安定的な収益を創出しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/29 13:33 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
(単位:百万円)2026/06/29 13:33 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2026/06/29 13:33
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、前期に引き続き事業ポートフォリオの再構築の一環として株式会社ジャパンブルーの取得やオフィスビルの売却、政策保有株式の一部縮減等を実施いたしました。また、既存事業の注力事業として位置づけるブルックス ブラザーズやポンテトルトの売上高拡大に取り組むとともに、業績が低迷しているニューヨーカーの収益性改善に努めました。2026/06/29 13:33
以上の結果、当連結会計年度の業績につきましては、売上高は32,502百万円(前期比13.6%増)、営業利益は371百万円(前期は営業損失64百万円)、経常利益は177百万円(前期は経常損失233百万円)、投資有価証券売却益1,608百万円や法人税等調整額△1,626百万円等を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は1,893百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失2,483百万円)となり、13期ぶりの営業黒字化を達成するとともに第1次中期経営計画において2年目の利益目標として掲げた営業利益365百万円を達成いたしました。
資産は、前連結会計年度末に比べ455百万円減少し36,940百万円となり、負債は、前連結会計年度末に比べ64百万円減少し25,136百万円となり、純資産は、前連結会計年度末に比べ390百万円減少し11,804百万円となりました。 - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 賃貸収益は「売上高」に、賃貸費用(減価償却費、修繕費、租税公課等)は「売上原価」に計上しております。また、その他のうち主なものは売却損益及び解約違約金であり、「特別利益」又は「特別損失」に計上しております。2026/06/29 13:33
- #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/29 13:33
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)(1) 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。