- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
有形固定資産の連結合計に占める「本邦(日本)」の割合が90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2015/02/25 13:03- #2 事業構造改善費用の注記
※4 事業構造改善費用の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日) | 当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) |
| 固定資産除却損 | 168百万円 | 固定資産除却損 | 191百万円 |
| 移設撤去費用 | 218 | 移設撤去費用 | 753 |
- #3 固定資産の減価償却の方法
4 固定資産の減価償却の方法
A 有形固定資産
2015/02/25 13:03- #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※1 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額
2015/02/25 13:03- #5 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
(百万円)
2015/02/25 13:03- #6 業績等の概要
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の投資活動による資金の支出は、前連結会計年度に比べ、固定資産の取得の減少等により6,043百万円減少して4,061百万円となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2015/02/25 13:03- #7 移転補償金の注記
※3 固定資産の収用に伴う既存施設の移転補償等であります。
2015/02/25 13:03- #8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前連結会計年度(平成25年11月30日) | | 当連結会計年度(平成26年11月30日) |
| 繰延税金資産の純額 | 1,226 | | 1,180 |
| 固定資産 | | | |
| 繰延税金資産 | | | |
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
- #9 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2015/02/25 13:03- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は、前連結会計年度に比べ、現金及び預金や売上債権の増加等により、892百万円増加し、66,881百万円となりました。
固定資産は、前連結会計年度に比べ、有形固定資産の増加や投資有価証券の増加等により、115百万円増加し、67,057百万円となりました。
負債は、前連結会計年度に比べ、短期借入金及び長期借入金の減少等により、948百万円減少し、54,496百万円となりました。
2015/02/25 13:03- #11 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物等固定資産取得(1,327百万円)主な減少額は減価償却(1,003百万円)であります。。当連結会計年度の主な増加額は建物等固定資産取得(1,677百万円)主な減少額は減価償却(929百万円)であります。
3.前連結会計年度の期末時価は、主要な物件については、外部の不動産鑑定士による不動産鑑定評価基準に基づいて算定された金額、その他の物件については、適切に市場価格を反映していると考えられる指標等を用いて自社で算定した金額であります。当連結会計年度の期末時価は、主として不動産鑑定評価基準に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
2015/02/25 13:03- #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
A 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、平成10年度下半期以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。在外連結子会社は定額法によっております。
2015/02/25 13:03
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
