有価証券報告書-第184期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
A たな卸資産
商品、製品、原材料、貯蔵品
…主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
仕掛品…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
販売用土地
…個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
B 有価証券
満期保有目的の債券
…償却原価法(定額法)
その他有価証券
時価のあるもの
…株式については期末日前1ヶ月の市場価格の平均等、それ以外については期末日の市場価格等に基づく時価法。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
…移動平均法による原価法
C デリバティブ
…時価法
A たな卸資産
商品、製品、原材料、貯蔵品
…主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
仕掛品…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
販売用土地
…個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
B 有価証券
満期保有目的の債券
…償却原価法(定額法)
その他有価証券
時価のあるもの
…株式については期末日前1ヶ月の市場価格の平均等、それ以外については期末日の市場価格等に基づく時価法。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
…移動平均法による原価法
C デリバティブ
…時価法