3569 セーレン

3569
2026/05/12
時価
2191億円
PER 予
12.54倍
2010年以降
6.76-24.24倍
(2010-2025年)
PBR
1.31倍
2010年以降
0.56-1.83倍
(2010-2025年)
配当 予
2.24%
ROE 予
10.47%
ROA 予
7.72%
資料
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セーレン(3569)の売上高 - エレクトロニクスの推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
53億4900万
2013年6月30日 -78.46%
11億5200万
2013年9月30日 +134.98%
27億700万
2013年12月31日 +51.39%
40億9800万
2014年3月31日 +34.43%
55億900万
2014年6月30日 -74.86%
13億8500万
2014年9月30日 +101.16%
27億8600万
2014年12月31日 +46.3%
40億7600万
2015年3月31日 +44.46%
58億8800万
2015年6月30日 -76.09%
14億800万
2015年9月30日 +88.35%
26億5200万
2015年12月31日 +48.57%
39億4000万
2016年3月31日 +46.68%
57億7900万
2016年6月30日 -71.78%
16億3100万
2016年9月30日 +87.37%
30億5600万
2016年12月31日 +54.88%
47億3300万
2017年3月31日 +37.08%
64億8800万
2017年6月30日 -67.11%
21億3400万
2017年9月30日 +97.28%
42億1000万
2017年12月31日 +51.38%
63億7300万
2018年3月31日 +31.24%
83億6400万
2018年6月30日 -76.58%
19億5900万
2018年9月30日 +110.41%
41億2200万
2018年12月31日 +55.85%
64億2400万
2019年3月31日 +36.47%
87億6700万
2019年6月30日 -66.89%
29億300万
2019年9月30日 +96.35%
57億
2019年12月31日 +47.11%
83億8500万
2020年3月31日 +30.96%
109億8100万
2020年6月30日 -77.23%
25億
2020年9月30日 +97.48%
49億3700万
2020年12月31日 +48.55%
73億3400万
2021年3月31日 +32.59%
97億2400万
2021年6月30日 -73.21%
26億500万
2021年9月30日 +94.13%
50億5700万
2021年12月31日 +59.66%
80億7400万
2022年3月31日 +33.38%
107億6900万
2022年6月30日 -71.15%
31億700万
2022年9月30日 +80.82%
56億1800万
2022年12月31日 +52.37%
85億6000万
2023年3月31日 +31.44%
112億5100万
2023年6月30日 -77.74%
25億400万
2023年9月30日 +93.25%
48億3900万
2023年12月31日 +47.63%
71億4400万
2024年3月31日 +40.58%
100億4300万
2024年9月30日 -45.76%
54億4700万
2025年3月31日 +101.91%
109億9800万
2025年9月30日 -39.27%
66億7900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)78,033159,653
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)9,07319,305
2025/06/25 13:23
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
サステナビリティ委員会には、現在5つのテーマのワーキンググループを設置し、取組みを推進しております。各ワーキンググループの目標と取組み内容は次のとおりであります。
テーマ目標内容2024年度の実績
調達改革・サプライチェーン調達におけるサステナビリティ推進・セーレン調達ガイドライン項目でのサプライヤー評価実施(人権問題・化学物質規制・CO2削減など)2024年度調達ガイドラインに基づく、サプライヤー勉強会の開催
グリーンプロダクト・2030年度環境対応製品の売上高:50%・グリーンプロダクツ(環境配慮技術・製品)の開発・カーボンニュートラル、リサイクル視点の価値提案製品拡大2024年度・セーレングループの重点成長分野を具体化し、環境配慮技術を開発・CO2排出量削減、リサイクル可能等の環境対応価値提案製品を拡大
CO2排出量の推移は次のとおりであります。
(千ton-CO2/年)
2025/06/25 13:23
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(5)メディカル…………………医療用資材、化粧品、水処理用資材
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、市場価格等に基づいております。
2025/06/25 13:23
#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社は、福井大手町ビル株式会社、セーレンシステムテクノロジー株式会社の2社であります。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
なお、株式会社キューテックアイは、2025年6月16日付でセーレンシステムテクノロジー株式会社に社名変更しております。2025/06/25 13:23
#5 主要な顧客ごとの情報
3. 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2025/06/25 13:23
#6 事業等のリスク
(4) 急速な技術革新について
当社グループの各事業分野において新しい技術が急速に発展しております。特にエレクトロニクスなどの分野においては技術革新の速度は顕著であり、これらに対して競争力を維持するため迅速かつ優れた費用対効果による研究開発や製造・販売のための施策を講じています。しかし、最大限の注意・努力を払って施策を講じたとしても、全てが必ず成功する保証はなく、これらが予定どおり進展しなかった場合は、競争力を保てない可能性があります。
(5) 訴訟などについて
2025/06/25 13:23
#7 会計方針に関する事項(連結)
(5) 収益及び費用の計上基準
当社グループは、車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
2025/06/25 13:23
#8 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
ステップ5:履行義務を充足した時点で(又は充足するに応じて)収益を認識する。
当社グループは、車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
取引価格の算定については、顧客との契約において約束された対価から、リベート等を控除した金額で算定しております。
2025/06/25 13:23
#9 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、市場価格等に基づいております。2025/06/25 13:23
#10 報告セグメントの概要(連結)
当社は、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門はそれぞれが取り扱う製品等について、グループ内で連携して事業活動を展開しております。
よって、当社グループは、事業部門を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「車輌資材」、「ハイファッション」、「エレクトロニクス」、「環境・生活資材」及び「メディカル」の5つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントの主な製品等は、下記のとおりであります。
2025/06/25 13:23
#11 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、地域に分類されております。2025/06/25 13:23
#12 従業員の状況(連結)
(2025年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
(333)
エレクトロニクス353
(71)
(注) 1. 全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
2. 従業員数は就業人員であります。
2025/06/25 13:23
#13 研究開発活動
その運営にあたっては、研究開発センターがグループ全体を統括し、各事業部には商品開発部などを設置することで顧客ニーズに即応した開発を進めています。これらは連結子会社各社とも緊密な連携を取り合い、相乗効果を最大限に発揮した研究開発を推進しております。また、KBセーレン㈱の研究・技術開発センターを中心として、新原糸開発に向けた研究活動を行っています。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は5,886百万円であり、今後も引き続き売上高の5%前後を目安にして活動する予定です。事業の種類別セグメントごとの研究開発費は次のとおりで、経営資源を効果的に配分しております。
(1)車輌資材事業
2025/06/25 13:23
#14 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
(※1)「最近」とは、実質的に現在と同視できるような場合をいい、例えば、社外取締役又は社外監査役として選任する株主総会の議案の内容が決定された時点において主要な取引先であった者は、独立性を有さない。
(※2)「主要な取引先」とは、当社の取引先であって、その年間取引金額が当社の連結売上高又は相手方の連結売上高の2%を超える取引先、又は取引先からの借入額が、当社の連結総資産の2%を超える取引先。
(※3)「多額」とは、当社から収受している対価が1千万円を超える場合。
2025/06/25 13:23
#15 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
② 非衣料・非繊維化
繊維技術をコアとして、そこから派生する繊維加工技術、応用化学、機械工学、ITを活用し、「次世代車種シート材」「一貫生産エアバッグ」「炭素繊維」「人工衛星」「半導体」「エレクトロニクス素材」「環境・メディカル」「非繊維ビスコテックス」の8つの成長分野の事業を拡大してまいります。
1)車輌内装材向けの高級感と優れた機能性を備えた“本革を超えた新素材”「クオーレ®」の拡販及びファッション、産業資材分野等における新規用途開拓。
2025/06/25 13:23
#16 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような厳しい経営環境においても、当社グループは、中期方針「未知の可能性への挑戦!」に基づき、変化し続けるお客様ニーズに応え、安定した収益確保と継続的な成長を果たすため、“イノベーションと顧客開発”及び“企業体質の再建”を柱とした事業戦略を推進しております。併せて、企業の潜在力である人材力、開発力、環境対応力を高める経営を継続し、企業体質の強化に取り組んでおります。
当連結会計年度の連結業績は、売上高1,596億53百万円(前連結会計年度比12.5%増)、営業利益178億65百万円(同27.0%増)、経常利益192億77百万円(同18.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益138億87百万円(同14.2%増)となりました。売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも過去最高を更新しました。
当連結会計年度のセグメントの概況は、次のとおりであります。
2025/06/25 13:23
#17 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
なお、株式会社キューテックアイは、2025年6月16日付でセーレンシステムテクノロジー株式会社に社名変更しております。
2025/06/25 13:23
#18 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(注) のれんの残高のうち、前連結会計年度477百万円、当連結会計年度318百万円はセーレンKST株式会社(報告セグメント エレクトロニクス)に係るものであります。
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
2025/06/25 13:23
#19 重要な会計方針、財務諸表(連結)
7.収益及び費用の計上基準
……車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
8.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
2025/06/25 13:23
#20 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※2 関係会社との取引高は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高
売上高5,320百万円4,778百万円
仕入高12,529百万円13,217百万円
2025/06/25 13:23
#21 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/06/25 13:23

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