有価証券報告書-第144期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産除く)
……定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用している)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～31年
機械及び装置 7年
無形固定資産
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。