有価証券報告書-第146期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産除く)
……定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用している)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～31年
機械及び装置 7年
無形固定資産
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法