- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注1)減価償却費の「調整額」は本社資産等に係る減価償却費であり、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の「調整額」は本社資産等に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
【関連情報】
2020/06/30 13:11- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
社内ネットワーク用サーバー(工具、器具及び備品)であります。
・無形固定資産
会計用ソフトウエアであります。
2020/06/30 13:11- #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/30 13:11 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注1)減価償却費の「調整額」は本社資産等に係る減価償却費であり、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の「調整額」は本社資産等に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
2020/06/30 13:11- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 4~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/30 13:11- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/30 13:11- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/30 13:11