ニチモウ(8091)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 10億1200万
- 2009年3月31日 +10.67%
- 11億2000万
- 2010年3月31日 +2.14%
- 11億4400万
- 2011年3月31日 -7.78%
- 10億5500万
- 2012年3月31日 -4.93%
- 10億300万
- 2013年3月31日 -6.08%
- 9億4200万
- 2014年3月31日 -1.7%
- 9億2600万
- 2015年3月31日 -5.4%
- 8億7600万
- 2016年3月31日 -5.25%
- 8億3000万
- 2017年3月31日 -5.06%
- 7億8800万
- 2018年3月31日 -4.82%
- 7億5000万
- 2019年3月31日 -0.53%
- 7億4600万
- 2020年3月31日 +0.27%
- 7億4800万
- 2021年3月31日 +45.32%
- 10億8700万
- 2022年3月31日 +3.31%
- 11億2300万
- 2023年3月31日 +8.73%
- 12億2100万
- 2024年3月31日 -3.52%
- 11億7800万
- 2025年3月31日 +0.17%
- 11億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 14:18
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 14:18
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 7百万円 5百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 14:18
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 4百万円 0百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 14:18
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 現金及び預金 300百万円 -百万円 建物及び構築物 389百万円 86百万円 土地 595百万円 422百万円
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/27 14:18
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 19百万円 19百万円 機械装置及び運搬具 471百万円 618百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- ①減損損失を認識した資産グループの概要2025/06/27 14:18
②減損損失の認識に至った経緯会社・場所 用途 種類 減損損失 ニチモウロジスティクス㈱(福岡県他) 事業用資産 車両運搬具他 215百万円 はねうお食品㈱(山口県他) 事業用資産 建物、機械装置、土地他 568百万円 合計 786百万円
遊休資産につきましては、市場価格の下落により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、事業用資産につきましては、収益性の低下により投資額の回収が困難であると見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #7 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/27 14:18
1979年4月 株式会社第一勧業銀行入行 2007年4月 同 執行役員 事務サービス部長 2008年6月 清和綜合建物株式会社 常務執行役員 2010年7月 株式会社清和クリエイト 代表取締役社長 2020年6月 同 顧問 2021年4月 中央日本土地建物株式会社 顧問 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 14:18
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。