有価証券報告書-第98期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「雇用調整助成金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外収益」の「雑収入」に表示していた94,199千円は、「雇用調整助成金」23,655千円、「雑収入」70,544千円として組み替えております。
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「貸与資産経費」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」の「雑損失」に表示していた39,095千円は、「貸与資産経費」22,548千円、「雑損失」16,547千円として組み替えております。
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「雇用調整助成金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外収益」の「雑収入」に表示していた94,199千円は、「雇用調整助成金」23,655千円、「雑収入」70,544千円として組み替えております。
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「貸与資産経費」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」の「雑損失」に表示していた39,095千円は、「貸与資産経費」22,548千円、「雑損失」16,547千円として組み替えております。