有価証券報告書-第128期(平成28年6月1日-平成29年5月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」および「その他」に含めて表示しておりました「未収還付法人税等」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示しておりました22,768百万円は、「受取手形及び売掛金」18,787百万円、「電子記録債権」3,981百万円として、「その他」に表示しておりました2,998百万円は、「未収還付法人税等」30百万円、「その他」2,967百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「雑費」に含めて表示しておりました「支払手数料」および「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「売上割引」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「雑費」に表示しておりました2,661百万円は、「支払手数料」836百万円、「雑費」1,825百万円として、「営業外費用」の「その他」に表示しておりました106百万円は、「売上割引」51百万円、「その他」54百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」および「その他」に含めて表示しておりました「未収還付法人税等」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示しておりました22,768百万円は、「受取手形及び売掛金」18,787百万円、「電子記録債権」3,981百万円として、「その他」に表示しておりました2,998百万円は、「未収還付法人税等」30百万円、「その他」2,967百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「雑費」に含めて表示しておりました「支払手数料」および「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「売上割引」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「雑費」に表示しておりました2,661百万円は、「支払手数料」836百万円、「雑費」1,825百万円として、「営業外費用」の「その他」に表示しておりました106百万円は、「売上割引」51百万円、「その他」54百万円として組み替えております。