有価証券報告書-第131期(令和1年6月1日-令和2年5月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「販売手数料」は、より適切な名称とするため、当連結会計年度より「販売促進費」と科目名称を変更しております。
また、当連結会計年度より、研究開発活動に係る費用の管理・集計区分の見直しを行った結果、販売費及び一般管理費の科目間で組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「運搬費」3,215百万円は3,203百万円として、「見本費」655百万円は654百万円として、「従業員給料」5,414百万円は5,182百万円として、「賞与」920百万円は851百万円として、「退職給付費用」410百万円は382百万円として、「福利厚生費」1,343百万円は1,296百万円として、「租税公課」352百万円は351百万円として、「減価償却費」465百万円は460百万円として、「賃借料」752百万円は705百万円として、「研究開発費」254百万円は835百万円として、「雑費」2,688百万円は2,551百万円として組替えております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「環境対策費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「環境対策費」57百万円および「その他」240百万円は、「その他」297百万円として組替えております。