3521 テルマー湯 HD

3521
2026/06/23
時価
38億円
PER 予
21.31倍
2010年以降
赤字-276.92倍
(2010-2026年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.48-4.34倍
(2010-2026年)
配当 予
3.45%
ROE 予
3.64%
ROA 予
3%
資料
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CSV,JSON

テルマー湯 HD(3521)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 温浴の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年9月30日
-3億3352万
2015年12月31日 -20.21%
-4億92万
2016年3月31日 -14.09%
-4億5741万
2016年6月30日
-3169万
2016年9月30日 -20.68%
-3824万
2016年12月31日
-2728万
2017年3月31日
2190万
2017年6月30日 +13.65%
2488万
2017年9月30日 +149.07%
6199万
2017年12月31日 +68.86%
1億467万
2018年3月31日 +63.97%
1億7163万
2018年6月30日 -67.38%
5598万
2018年9月30日 +109.28%
1億1716万
2018年12月31日 +56.44%
1億8329万
2019年3月31日 +49.63%
2億7425万
2019年6月30日 -67.54%
8902万
2019年9月30日 +103.45%
1億8112万
2019年12月31日 +46.83%
2億6595万
2020年3月31日 +15.1%
3億610万
2020年6月30日
-4749万
2020年9月30日 -155.2%
-1億2120万
2020年12月31日 -14.85%
-1億3920万
2021年3月31日 -19.69%
-1億6662万
2021年6月30日
-2553万
2021年9月30日 -115.1%
-5491万
2021年12月31日
-2103万
2022年3月31日
512万
2022年6月30日 +409.35%
2609万
2022年9月30日 -88.2%
308万
2022年12月31日 +999.99%
4555万
2023年3月31日 +175.19%
1億2536万
2023年6月30日 -87.53%
1563万
2023年9月30日 +484.31%
9137万
2023年12月31日 +111.23%
1億9301万
2024年3月31日 +55.11%
2億9938万
2024年9月30日 -33.5%
1億9908万
2025年3月31日 +137.79%
4億7341万
2025年9月30日 -55.38%
2億1122万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
(4)指標及び目標
サステナビリティ関連のリスク及び機会に関する連結会社の実績を長期的に評価し、管理し、及び監視するために用いられる情報のうち、人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績につきましては、人的資本への投資は当社グループの経営においても最重要課題と認識しております。当社グループでは連結子会社におきまして、温浴施設のマネジメント管理ができる支配人候補生の複数名の採用、育成を目標としております。
2025/06/30 9:29
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社は事業持株会社であり、当社主導のもと、グループ全体の経営の効率化を図るとともに、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門の権限と責任を明確化することで経営の自由度を高め、独自性を発揮して当社グループを発展させる体制を目指しております。
したがって、当社は、事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「温浴」及び「不動産」の2つの事業を報告セグメントとしております。
温浴」は連結子会社の株式会社テルマー湯及び株式会社エレナが温浴施設を運営しております。「不動産」は当社がテナントビル及び住居の賃貸、不動産の売買・仲介を行っております。
2025/06/30 9:29
#3 セグメント表の脚注(連結)
温浴 その他のサービス等」は、飲食、マッサージ等による売上高であります。
(注
2025/06/30 9:29
#4 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標(連結)
サステナビリティ関連のリスク及び機会に関する連結会社の実績を長期的に評価し、管理し、及び監視するために用いられる情報のうち、人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績につきましては、人的資本への投資は当社グループの経営においても最重要課題と認識しております。当社グループでは連結子会社におきまして、温浴施設のマネジメント管理ができる支配人候補生の複数名の採用、育成を目標としております。
2025/06/30 9:29
#5 会計方針に関する事項(連結)
① 顧客との契約から生じる収益
a.温浴サービスに係る収益
当社グループは、温浴サービス(温泉・サウナ等の入浴サービス、宿泊サービス、飲食サービス、マッサージサービス等)を温浴施設の入館者に提供しております。温浴サービスの取引に関する支払条件は、短期のうちに支払期日が到来し、契約に重要な金融要素は含まれておりません。取引価格は顧客との契約による対価で算定しております。
2025/06/30 9:29
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(注1) 「契約負債」は、当社の連結子会社が運営する温浴施設の入館者に付与したポイントのうち、期末時点において履行義務を充足していない残高であります。「契約負債」は、収益の認識に伴い取り崩されます。
(注2) 「前受金」は、当社の不動産賃貸等に伴って生じる前受金及び当社の連結子会社が運営する温浴施設の入館者等に発行した回数券等のうち、期末時点において履行義務を充足していない残高であります。「前受金」は、収益の認識に伴い取り崩されます。
2025/06/30 9:29
#7 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2025年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(人)
温浴23(105)
不動産1(-)
(注)1.従業員数は就業人員であり、( )内の数字は臨時従業員の年間平均雇用人員を外数で表示しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門等に所属しているものであります。
2025/06/30 9:29
#8 指標及び目標(連結)
標及び目標
サステナビリティ関連のリスク及び機会に関する連結会社の実績を長期的に評価し、管理し、及び監視するために用いられる情報のうち、人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績につきましては、人的資本への投資は当社グループの経営においても最重要課題と認識しております。当社グループでは連結子会社におきまして、温浴施設のマネジメント管理ができる支配人候補生の複数名の採用、育成を目標としております。
2025/06/30 9:29
#9 提出会社の株式事務の概要(連結)
(2) 優待制度の内容
当社の連結子会社が運営する温浴施設「テルマー湯 新宿店」または「テルマー湯 西麻布店」でお使いいただけるご優待券をそれぞれ贈呈いたします。枚数は、株主様の保有株式数に応じて以下のとおりとさせていただきます。
2025/06/30 9:29
#10 監査報酬(連結)
監査役会では、当期の重点監査項目を以下の項目といたしました。
・2021年12月策定の3カ年の経営計画の修正を行ったが、その遂行状況と経営の遵法性・効率性及びサスティナビリティを監視する。特に、2年目を迎える子会社㈱エレナの温浴事業「サウナ・スパ テルマー湯 西麻布」の事業が効率的且つ適法・適切に行われることに注視する。
・子会社を含めたグループとしての内部監査並びにコーポレートガバナンスのチェックを強化する。
2025/06/30 9:29
#11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
営方針
当社グループは、温浴事業を柱として経営の効率化を図り、不動産事業と併せて売上及び利益の拡大を目指します。また更なる事業の多角化やM&Aを視野に入れ、新たな収益源の開拓に努めます。
あわせて、株主に対する利益還元が会社の重要課題のひとつであると認識しております。今後、温浴、不動産の各事業において収益を拡大することにより、配当可能利益の確保に努めてまいります。2025/06/30 9:29
#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(a)商品仕入実績
セグメントの名称仕入高(千円)前年同期比(%)
温浴39,532129.2
合計39,532129.2
(注)上記の金額は、仕入価格によって表示しております。
(b)販売実績
2025/06/30 9:29
#13 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社グループは、東京都において、賃貸収益等を得ることを目的として住居施設及び土地を所有しております。なお、当該不動産の一部については、当社連結子会社が温浴事業に使用しているため、賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産としております。
また、滋賀県において、将来の使用が見込まれていない遊休不動産を所有しております。
2025/06/30 9:29
#14 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
1.当該資産除去債務の概要
温浴施設の定期借地権契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法
2025/06/30 9:29
#15 配当政策(連結)
3【配当政策】
当社は、利益配分につきまして、株主に対する利益還元が会社の重要課題のひとつとして認識いたしております。今後、温浴事業及び不動産事業において収益を拡大することにより将来の事業展開に必要な内部留保を維持しつつ、配当可能利益の確保に努めてまいります。
また、当社は、剰余金の配当の決定機関を株主総会としており、年1回の期末配当制度をとっております。
2025/06/30 9:29

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