3521 テルマー湯 HD

3521
2026/10/19
時価
41億円
PER 予
23.22倍
2010年以降
赤字-276.92倍
(2010-2026年)
PBR
0.86倍
2010年以降
0.48-4.34倍
(2010-2026年)
配当 予
3.16%
ROE 予
3.71%
ROA 予
3.07%
資料
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テルマー湯 HD(3521)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
584万
2009年3月31日 -49.56%
295万
2012年6月30日 -79.32%
61万
2015年6月30日 +27.54%
77万
2015年9月30日 +456.56%
433万
2015年12月31日 -78.98%
91万
2016年3月31日 +220.44%
291万
2016年6月30日 -66.67%
97万
2016年9月30日 +393%
479万
2016年12月31日 -71.99%
134万
2017年3月31日 +206.78%
411万
2017年6月30日 -63.1%
151万
2017年9月30日 +86.57%
283万
2017年12月31日 -60.13%
113万
2018年3月31日 +143.89%
275万
2018年6月30日 -60.81%
108万
2018年9月30日 +153.33%
273万
2018年12月31日 -52.34%
130万
2019年3月31日 +151.46%
327万
2019年6月30日 -61.67%
125万
2019年9月30日 +159.67%
326万
2019年12月31日 -64.09%
117万
2020年3月31日 +167.15%
313万
2020年6月30日 -45.99%
169万
2020年9月30日 +81.9%
307万
2020年12月31日 -62.52%
115万
2021年3月31日 +24.63%
143万
2021年6月30日 +104.38%
293万
2021年9月30日 -51.07%
143万
2021年12月31日 -59.15%
58万
2022年3月31日 +144.8%
143万
2022年6月30日 +186.71%
412万
2022年9月30日 -36.82%
260万
2022年12月31日 -41.14%
153万
2023年3月31日 +270.5%
567万
2023年6月30日 +17.25%
665万
2023年9月30日 -21.73%
520万
2023年12月31日 -55.52%
231万
2024年3月31日 +141.39%
559万
2024年6月30日 +69.77%
949万
2024年9月30日 -30.25%
662万
2024年12月31日 -60%
264万
2025年3月31日 +126.01%
598万
2025年6月30日 +67.06%
1000万
2025年9月30日 -35.45%
645万
2025年12月31日 -39%
393万
2026年3月31日 +78.36%
702万
2026年6月30日 +71.31%
1203万

個別

2008年3月31日
584万
2009年3月31日 -67.45%
190万
2016年3月31日 -45.64%
103万
2017年3月31日 -18.26%
84万
2018年3月31日 ±0%
84万
2019年3月31日 +55.32%
131万
2020年3月31日 -8.22%
120万
2021年3月31日 -53.4%
56万
2022年3月31日 ±0%
56万
2023年3月31日 +199.29%
168万
2024年3月31日 -24.79%
126万
2025年3月31日 +54.07%
194万
2026年3月31日 +1.9%
198万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
貸倒引当金繰入額△2,077△131
賞与引当金繰入額1,9496,986
株主優待引当金繰入額5181,948
2026/06/29 14:25
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~13年
工具、器具及び備品 3~15年2026/06/29 14:25
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
区分当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)
貸倒引当金863111863111
賞与引当金1,9494,8274,7901,986
株主優待引当金17,86628,27614,25131,891
2026/06/29 14:25
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~31年
構築物 10~50年
機械及び装置 8~13年
工具、器具及び備品 3~15年2026/06/29 14:25

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