有価証券報告書-第114期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結会社は定率法(建物及び工具、器具及び備品については主として定額法)、在外連結子会社は、定額法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっている。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。