3583 オーベクス

3583
2024/04/30
時価
31億円
PER 予
7.31倍
2010年以降
2.75-23.06倍
(2010-2023年)
PBR
0.47倍
2010年以降
0.27-1.33倍
(2010-2023年)
配当 予
1.95%
ROE 予
6.41%
ROA 予
4.14%
資料
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CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
6960万
2009年3月31日 +3.05%
7173万
2010年3月31日 -73.96%
1867万
2011年3月31日 +292.69%
7333万
2012年3月31日 -38.38%
4519万
2013年3月31日 +37.4%
6209万
2014年3月31日 +78.55%
1億1087万
2015年3月31日 +17.13%
1億2987万
2016年3月31日 +3.67%
1億3463万
2017年3月31日 -2.94%
1億3068万
2018年3月31日 -35.57%
8419万
2019年3月31日 +7.3%
9034万
2020年3月31日 -5.33%
8552万
2021年3月31日 -5.3%
8099万
2022年3月31日 +85.91%
1億5056万
2023年3月31日 -35.61%
9695万

個別

2008年3月31日
4613万
2009年3月31日 +6.77%
4925万
2010年3月31日 -76.75%
1145万
2011年3月31日 +309.02%
4683万
2012年3月31日 -68.56%
1472万
2013年3月31日 +137.52%
3497万
2014年3月31日 +107.69%
7263万
2015年3月31日 +23.19%
8948万
2016年3月31日 -0.36%
8915万
2017年3月31日 -8.46%
8160万
2018年3月31日 -54.36%
3724万
2019年3月31日 +2.42%
3814万
2020年3月31日 -19.46%
3072万
2021年3月31日 +25.29%
3848万
2022年3月31日 +161.33%
1億58万
2023年3月31日 -51.08%
4920万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な項目および金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
給料手当及び賞与471,076千円496,596千円
賞与引当金繰入額82,492千円51,479千円
退職給付費用15,009千円18,464千円
2023/06/23 12:42
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6~45年
機械装置及び運搬具 2~10年2023/06/23 12:42
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
貸倒引当金2,459千円2,419千円
賞与引当金30,798千円15,066千円
減損損失695千円618千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/23 12:42
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
貸倒引当金3,472千円2,345千円
賞与引当金47,100千円30,114千円
減損損失19,863千円18,774千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/23 12:42
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 6~34年
構築物 7~45年
機械及び装置 2~9年2023/06/23 12:42