ヤマトインターナショナル(8127)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年11月30日
- 30億766万
- 2009年11月30日 -10.07%
- 27億476万
- 2010年8月31日 +0.37%
- 27億1484万
- 2011年8月31日 -2.59%
- 26億4444万
- 2012年8月31日 -5.9%
- 24億8829万
- 2013年8月31日 -1.91%
- 24億4088万
- 2014年8月31日 -12.47%
- 21億3653万
- 2015年8月31日 -7.78%
- 19億7034万
- 2016年8月31日 -27.3%
- 14億3253万
- 2017年8月31日 -2.68%
- 13億9413万
- 2018年8月31日 -2.68%
- 13億5681万
- 2019年8月31日 +6.63%
- 14億4675万
- 2020年8月31日 -10%
- 13億209万
- 2021年8月31日 -4.13%
- 12億4831万
- 2022年8月31日 -7.35%
- 11億5661万
- 2023年8月31日 +2.02%
- 11億7993万
- 2024年8月31日 +16.5%
- 13億7467万
- 2025年8月31日 +0.46%
- 13億8094万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.帳簿価額の「その他」は、工具、器具及び備品であります。2025/11/20 15:31
3.連結会社以外から、建物を賃借しております。
4.連結会社以外へ賃貸しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産 (リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年12月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
ロ.無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
定額法を採用しております。2025/11/20 15:31 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/11/20 15:31
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物(撤去費を含む) 2,950千円 1,372千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の「建物」の「当期増加額」のうち、主なものは、東京本社リニューアル工事(第二期)132,108千円によるものであります。
2.「当期減少額」欄の( )は内数で、減損損失計上額であります。2025/11/20 15:31 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年9月1日 至 2024年8月31日)2025/11/20 15:31
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗単位で行っており、また、賃貸資産については物件ごとに資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 福岡県糟屋郡他 店舗用資産 建物及び構築物、有形固定資産その他(工具、器具及び備品)
このうち営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に5,665千円(建物及び構築物5,458千円、工具、器具及び備品206千円)計上しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ.有形固定資産 (リース資産を除く)2025/11/20 15:31
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年12月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/11/20 15:31
定率法を採用しております。ただし、1998年12月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。