建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.帳簿価額の「その他」は、工具、器具及び備品であります。
4.連結会社以外から、建物を賃借しております。
5.連結会社以外へ賃貸しております。

2014/11/25 9:56

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年12月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2014/11/25 9:56

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日)		当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)
建物及び構築物(撤去費を含む)	48,056千円		27,453千円
その他	2,755		8,461

2014/11/25 9:56

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物」の「当期増加額」のうち、主なものは、直営店の開設及び改装64,859千円によるものであります。2014/11/25 9:56

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年9月1日 至 平成25年8月31日)

場所	用途	種類
広島県広島市中区他12件	店舗資産	建物及び構築物、有形固定資産のその他(工具、器具及び備品)、投資その他の資産のその他(長期前払費用)

当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分により資産のグルーピングを行っており、店舗資産及び賃貸用資産について個別物件をグルーピングの最小単位としております。ただし、本社資産等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。
店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込であるものまたは閉鎖が決定している店舗等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に118,487千円(建物及び構築物114,227千円、有形固定資産のその他3,830千円、投資その他の資産のその他429千円)計上しております。

2014/11/25 9:56

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産 (リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年12月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
ロ.無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
定額法を採用しております。2014/11/25 9:56