有価証券報告書-第68期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産 (リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年12月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
ロ.無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
定額法を採用しております。
イ.有形固定資産 (リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年12月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
ロ.無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
定額法を採用しております。