#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法によっております。
ロ.デリバティブ
時価法によっております。
ハ.棚卸資産
(イ)商品(石油製品事業)、製品及び仕掛品については、総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(ロ)商品(石油製品事業を除く)及び原材料については、移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2022/06/17 16:14
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ハ.棚卸資産
(イ)商品(石油製品事業)、製品及び仕掛品については、総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(ロ)商品(石油製品事業を除く)及び原材料については、移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2022/06/17 16:14
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品及び仕掛品については、総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 商品及び原材料については、移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2022/06/17 16:14