パナホーム（1924）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億1500万
- 2009年3月31日 -74.22%
- 1億700万
- 2010年3月31日 +46.73%
- 1億5700万
- 2010年12月31日 +16.56%
- 1億8300万
- 2011年3月31日 +63.39%
- 2億9900万
- 2011年6月30日 -38.46%
- 1億8400万
- 2011年9月30日 -11.96%
- 1億6200万
- 2011年12月31日 -10.49%
- 1億4500万
- 2012年3月31日 +32.41%
- 1億9200万
- 2012年6月30日 -11.46%
- 1億7000万
- 2012年9月30日 -2.35%
- 1億6600万
- 2012年12月31日 +51.81%
- 2億5200万
- 2013年3月31日 +86.51%
- 4億7000万
- 2013年6月30日 -16.6%
- 3億9200万
- 2013年9月30日 +0.26%
- 3億9300万
- 2013年12月31日 +5.85%
- 4億1600万
- 2014年3月31日 -16.35%
- 3億4800万
- 2014年6月30日 +7.76%
- 3億7500万
- 2014年9月30日 -1.07%
- 3億7100万
- 2014年12月31日 -4.31%
- 3億5500万
- 2015年3月31日 +12.96%
- 4億100万
- 2015年6月30日 -0.5%
- 3億9900万
- 2015年9月30日 -33.83%
- 2億6400万
- 2015年12月31日 +14.77%
- 3億300万
- 2016年3月31日 -23.76%
- 2億3100万
- 2016年6月30日 -17.75%
- 1億9000万
- 2016年9月30日 +17.37%
- 2億2300万
- 2016年12月31日 +17.94%
- 2億6300万
- 2017年3月31日 +9.13%
- 2億8700万
- 2017年6月30日 +4.18%
- 2億9900万
個別
- 2008年3月31日
- 4億1600万
- 2009年3月31日 -72.36%
- 1億1500万
- 2010年3月31日 +45.22%
- 1億6700万
- 2011年3月31日 +84.43%
- 3億800万
- 2012年3月31日 -34.42%
- 2億200万
- 2013年3月31日 +136.63%
- 4億7800万
- 2014年3月31日 -26.78%
- 3億5000万
- 2015年3月31日 +7.14%
- 3億7500万
- 2016年3月31日 -34.93%
- 2億4400万
- 2017年3月31日 +17.21%
- 2億8600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2017/06/23 15:22
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 税効果額 76 △18 その他有価証券評価差額金 △125 41 土地再評価差額金: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 15:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 前払年金費用 △1,493 △1,613 その他有価証券評価差額金 △97 △115 その他 △81 △71
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 15:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △97 △115 その他 △81 △71
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
