建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置 7～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/30 13:50

#2 固定資産処分損の注記

※2 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物 (除却)	-千円	252千円
構築物 (除却)	0	-

2014/06/30 13:50

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
不動産在庫(仕掛品)	168,720千円	-千円
建物	277,098	268,423
構築物	8,254	6,883

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 13:50

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「建物」の「当期増加額」の主なものは、消火設備更新工事によるものであります。
2.「リース資産」の「当期増加額」の主なものは、車両運搬具(荷役用特殊自動車)の取得によるものであります。

2014/06/30 13:50

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社では、名古屋市その他の地域において賃貸用の土地・建物等を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は244,810千円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は225,226千円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2014/06/30 13:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/30 13:50