永大産業（7822）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3700万
- 2010年9月30日 +616.22%
- 2億6500万
- 2010年12月31日 +300%
- 10億6000万
- 2011年3月31日 +47.55%
- 15億6400万
- 2011年6月30日 -95.33%
- 7300万
- 2011年9月30日 +239.73%
- 2億4800万
- 2011年12月31日 +147.58%
- 6億1400万
- 2012年3月31日 +59.45%
- 9億7900万
- 2012年6月30日
- -500万
- 2012年9月30日
- 3億1000万
- 2012年12月31日 +253.87%
- 10億9700万
- 2013年3月31日 +114.4%
- 23億5200万
- 2013年6月30日 -76.79%
- 5億4600万
- 2013年9月30日 +157.51%
- 14億600万
- 2013年12月31日 +60.95%
- 22億6300万
- 2014年3月31日 +23.6%
- 27億9700万
- 2014年6月30日 -86.31%
- 3億8300万
- 2014年9月30日 +105.74%
- 7億8800万
- 2014年12月31日 +92.89%
- 15億2000万
- 2015年3月31日 +104.87%
- 31億1400万
- 2015年6月30日 -89.92%
- 3億1400万
- 2015年9月30日 -22.93%
- 2億4200万
- 2015年12月31日 +290.08%
- 9億4400万
- 2016年3月31日 +0.32%
- 9億4700万
- 2016年6月30日 -90.29%
- 9200万
- 2016年9月30日 +651.09%
- 6億9100万
- 2016年12月31日 +136.76%
- 16億3600万
- 2017年3月31日 +83.01%
- 29億9400万
- 2017年6月30日 -85.34%
- 4億3900万
- 2017年9月30日 +133.26%
- 10億2400万
- 2017年12月31日 +99.02%
- 20億3800万
- 2018年3月31日 +4.12%
- 21億2200万
- 2018年6月30日
- -1億4400万
- 2018年9月30日 -489.58%
- -8億4900万
- 2018年12月31日 -172.56%
- -23億1400万
- 2019年3月31日 -88.38%
- -43億5900万
- 2019年6月30日
- -7億5800万
- 2019年9月30日 -65.3%
- -12億5300万
- 2019年12月31日
- -6億3500万
- 2020年3月31日 -119.69%
- -13億9500万
- 2020年6月30日
- -6400万
- 2020年9月30日
- 3億5100万
- 2020年12月31日 +68.66%
- 5億9200万
- 2021年3月31日 +42.23%
- 8億4200万
- 2021年6月30日 -92.04%
- 6700万
- 2021年9月30日
- -3200万
- 2021年12月31日 -268.75%
- -1億1800万
- 2022年3月31日
- 1億2000万
- 2022年6月30日
- -5億7800万
- 2022年9月30日 -56.06%
- -9億200万
- 2022年12月31日 -53.55%
- -13億8500万
- 2023年3月31日 -29.53%
- -17億9400万
- 2023年6月30日
- -8億7700万
- 2023年9月30日
- 3億7100万
- 2023年12月31日 +63.61%
- 6億700万
- 2024年3月31日 +514.99%
- 37億3300万
- 2024年6月30日
- -1億100万
- 2024年9月30日 -124.75%
- -2億2700万
- 2024年12月31日 -216.3%
- -7億1800万
- 2025年3月31日
- -5億7800万
- 2025年6月30日
- -7200万
- 2025年9月30日
- 2億8300万
- 2025年12月31日 +45.58%
- 4億1200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 15:18
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/26 15:18
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
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