セブン工業(7896)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5000万
- 2009年3月31日 -33.33%
- 1億
- 2010年3月31日 -50%
- 5000万
- 2011年3月31日 -40%
- 3000万
- 2011年6月30日 -16.67%
- 2500万
- 2011年12月31日 ±0%
- 2500万
- 2012年6月30日 ±0%
- 2500万
- 2012年9月30日 -20%
- 2000万
- 2012年12月31日 +25%
- 2500万
- 2013年6月30日 ±0%
- 2500万
- 2013年9月30日 +76%
- 4400万
- 2013年12月31日 -43.18%
- 2500万
- 2014年3月31日 +100%
- 5000万
- 2014年6月30日 -50%
- 2500万
- 2014年9月30日 +100%
- 5000万
- 2014年12月31日 -50%
- 2500万
- 2015年3月31日 +160%
- 6500万
- 2015年6月30日 -53.85%
- 3000万
- 2015年9月30日 +133.33%
- 7000万
- 2015年12月31日 -47.14%
- 3700万
- 2016年3月31日 +116.22%
- 8000万
- 2016年6月30日 -28.75%
- 5700万
- 2016年9月30日 +101.75%
- 1億1500万
- 2016年12月31日 -50.43%
- 5700万
- 2017年3月31日 +136.84%
- 1億3500万
- 2017年6月30日 -57.78%
- 5700万
- 2017年9月30日 +119.3%
- 1億2500万
- 2017年12月31日 -46.4%
- 6700万
- 2018年3月31日 +113.43%
- 1億4300万
- 2018年6月30日 -54.55%
- 6500万
- 2018年9月30日 +100%
- 1億3000万
- 2018年12月31日 -50%
- 6500万
- 2019年3月31日 +100%
- 1億3000万
- 2019年6月30日 -50%
- 6500万
- 2019年9月30日 +115.38%
- 1億4000万
- 2019年12月31日 -53.57%
- 6500万
- 2020年3月31日 +123.08%
- 1億4500万
- 2020年6月30日 -75.86%
- 3500万
- 2020年9月30日 +185.71%
- 1億
- 2020年12月31日 -65%
- 3500万
- 2021年3月31日 +314.29%
- 1億4500万
- 2021年6月30日 -58.62%
- 6000万
- 2021年9月30日 +100%
- 1億2000万
- 2021年12月31日 -16.67%
- 1億
- 2022年3月31日 +100%
- 2億
- 2022年6月30日 -67.5%
- 6500万
- 2022年9月30日 +100%
- 1億3000万
- 2022年12月31日 -50%
- 6500万
- 2023年3月31日 +100%
- 1億3000万
- 2023年6月30日 -42.31%
- 7500万
- 2023年9月30日 +46.67%
- 1億1000万
- 2023年12月31日 -31.82%
- 7500万
- 2024年3月31日 +100%
- 1億5000万
- 2024年6月30日 -50%
- 7500万
- 2024年9月30日 +100%
- 1億5000万
- 2024年12月31日 -50%
- 7500万
- 2025年3月31日 +113.33%
- 1億6000万
- 2025年6月30日 -50%
- 8000万
- 2025年9月30日 +91.25%
- 1億5300万
- 2025年12月31日 -47.71%
- 8000万
- 2026年3月31日 +87.5%
- 1億5000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1百万円 1百万円 賞与引当金 48 47 役員退職慰労引当金 21 24
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品・仕掛品
総平均法による原価法(ただし、構造部材については個別法による原価法)
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)2026/06/19 9:40