3861 王子 HD

時価

6400億円

PER 予

8.28倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.8%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、事業構造改善費用、のれん - 機能材他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	事業構造改善費用	のれん - 機能材	減価償却費 - 生活産業資材	売上高 - 資源環境ビジネス	投資有価証券評価損
2008/03	-	22.5億	-	-	-	6.02億
2009/03	450百万	139億 +519.2%	-	-	-	14.8億 +145%
2010/03	-	163億 +16.7%	-	-	-	13.9億 -5.7%
2011/03	-	87.3億 -46.4%	-	-	-	17.7億 +27.5%
2012/03	-	29.7億 -66%	-	-	-	17.9億 +0.8%
2013/03	-	12.5億 -57.8%	54億	255億	-	5.91億 -66.9%
2014/03	-	46.9億 +274.6%	52.5億 -2.9%	251億 -1.9%	-	-
2015/03	-	11.5億 -75.5%	48億 -8.5%	235億 -6.3%	-	-
2016/03	-	27.4億 +138%	29.3億 -38.9%	268億 +14%	-	-
2017/03	-	28.1億 +2.4%	33.7億 +14.9%	271億 +1.4%	-	0.02億 -99.7%
2018/03	-	-	50.4億 +49.8%	265億 -2.3%	-	4.96億大幅増
2019/03	-	13.5億 -52%	39.1億 -22.5%	260億 -1.7%	-	-
2020/03	-	27.6億 +104.6%	32億 -18%	258億 -0.9%	-	2.4億 -51.6%
2021/03	-	19.8億 -28.3%	22.5億 -29.9%	263億 +2%	2453億	0.22億 -90.8%
2022/03	-	18.7億 -5.5%	-	-	3145億 +28.2%	-
2023/03	-	19.1億 +2.1%	-	-	4238億 +34.8%	-
2024/03	-	-	-	-	3596億 -15.2%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 22億5200万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 6億200万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
事業構造改善費用: 139億4500万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 14億7500万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 162億8000万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 13億9100万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 87億2600万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 17億7300万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 29億7100万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 17億8700万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 12億5300万
のれん - 機能材: 53億9900万
減価償却費 - 生活産業資材: 255億3500万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 5億9100万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 46億9400万
のれん - 機能材: 52億4500万
減価償却費 - 生活産業資材: 250億5200万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 11億5200万
のれん - 機能材: 48億
減価償却費 - 生活産業資材: 234億7600万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 27億4200万
のれん - 機能材: 29億3100万
減価償却費 - 生活産業資材: 267億5600万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 28億900万
のれん - 機能材: 33億6700万
減価償却費 - 生活産業資材: 271億2500万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 200万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: -
のれん - 機能材: 50億4300万
減価償却費 - 生活産業資材: 264億9900万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 4億9600万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 13億4800万
のれん - 機能材: 39億700万
減価償却費 - 生活産業資材: 260億4300万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 27億5800万
のれん - 機能材: 32億200万
減価償却費 - 生活産業資材: 258億200万
売上高 - 資源環境ビジネス: -
投資有価証券評価損: 2億4000万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 19億7700万
のれん - 機能材: 22億4600万
減価償却費 - 生活産業資材: 263億1900万
売上高 - 資源環境ビジネス: 2453億3400万
投資有価証券評価損: 2200万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 18億6900万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: 3144億8900万
投資有価証券評価損: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 19億900万
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: 4238億100万
投資有価証券評価損: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: -
のれん - 機能材: -
減価償却費 - 生活産業資材: -
売上高 - 資源環境ビジネス: 3595億5200万
投資有価証券評価損: -