3861 王子 HD

時価

6177億円

PER 予

7.99倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.94%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		負ののれん発生益		減価償却累計額		建物及び構築物（純額）		製品期首たな卸高
2008/03	-		-		-1.52兆		2042億		349億
2009/03	450百万		-		-1.56兆	赤拡	2031億	-0.5%	347億	-0.4%
2010/03	-		-		-1.61兆	赤拡	1965億	-3.3%	310億	-10.7%
2011/03	-		497百万		-1.68兆	赤拡	1920億	-2.3%	280億	-9.6%
2012/03	-		806百万	+62.2%	-1.73兆	赤拡	2004億	+4.4%	257億	-8.3%
2013/03	-		535百万	-33.6%	-1.82兆	赤拡	2034億	+1.5%	251億	-2.2%
2014/03	-		-		-1.86兆	赤拡	2104億	+3.5%	-
2015/03	-		-		-1.91兆	赤拡	2303億	+9.5%	-
2016/03	-		-		-1.92兆	赤拡	2100億	-8.8%	-
2017/03	-		-		-1.97兆	赤拡	2073億	-1.3%	-
2018/03	-		-		-2兆	赤拡	2048億	-1.2%	-
2019/03	-		-		-2.05兆	赤拡	1889億	-7.8%	-
2020/03	-		-		-2.08兆	赤拡	1883億	-0.3%	-
2021/03	-		-		-2.09兆	赤拡	1912億	+1.6%	-
2022/03	-		-		-2.16兆	赤拡	1964億	+2.7%	-
2023/03	-		-		-2.22兆	赤拡	2160億	+10%	-
2024/03	-		-		-2.28兆	赤拡	2224億	+3%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
建物及び構築物（純額）: 2042億4900万
製品期首たな卸高: 348億5000万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
建物及び構築物（純額）: 2031億4800万
製品期首たな卸高: 347億2100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
建物及び構築物（純額）: 1965億100万
製品期首たな卸高: 309億9500万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
建物及び構築物（純額）: 1920億3500万
製品期首たな卸高: 280億1300万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
建物及び構築物（純額）: 2003億9800万
製品期首たな卸高: 257億

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
建物及び構築物（純額）: 2033億6300万
製品期首たな卸高: 251億4200万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
建物及び構築物（純額）: 2103億9300万
製品期首たな卸高: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
建物及び構築物（純額）: 2302億9700万
製品期首たな卸高: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
建物及び構築物（純額）: 2100億1400万
製品期首たな卸高: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
建物及び構築物（純額）: 2072億7100万
製品期首たな卸高: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
建物及び構築物（純額）: 2047億7700万
製品期首たな卸高: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
建物及び構築物（純額）: 1888億6100万
製品期首たな卸高: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
建物及び構築物（純額）: 1882億8600万
製品期首たな卸高: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
建物及び構築物（純額）: 1912億3100万
製品期首たな卸高: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
建物及び構築物（純額）: 1964億4800万
製品期首たな卸高: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
建物及び構築物（純額）: 2160億4500万
製品期首たな卸高: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
建物及び構築物（純額）: 2224億4600万
製品期首たな卸高: -