3861 王子 HD

時価

6360億円

PER 予

8.23倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.83%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	負ののれん発生益	減価償却累計額	建物及び構築物（純額）	製品期首たな卸高	研究開発費 - 機能材
2008/03	-	-	-1.52兆	2042億	349億	-
2009/03	450百万	-	-1.56兆赤拡	2031億 -0.5%	347億 -0.4%	-
2010/03	-	-	-1.61兆赤拡	1965億 -3.3%	310億 -10.7%	-
2011/03	-	497百万	-1.68兆赤拡	1920億 -2.3%	280億 -9.6%	-
2012/03	-	806百万 +62.2%	-1.73兆赤拡	2004億 +4.4%	257億 -8.3%	-
2013/03	-	535百万 -33.6%	-1.82兆赤拡	2034億 +1.5%	251億 -2.2%	-
2014/03	-	-	-1.86兆赤拡	2104億 +3.5%	-	-
2015/03	-	-	-1.91兆赤拡	2303億 +9.5%	-	-
2016/03	-	-	-1.92兆赤拡	2100億 -8.8%	-	-
2017/03	-	-	-1.97兆赤拡	2073億 -1.3%	-	-
2018/03	-	-	-2兆赤拡	2048億 -1.2%	-	-
2019/03	-	-	-2.05兆赤拡	1889億 -7.8%	-	-
2020/03	-	-	-2.08兆赤拡	1883億 -0.3%	-	-
2021/03	-	-	-2.09兆赤拡	1912億 +1.6%	-	-
2022/03	-	-	-2.16兆赤拡	1964億 +2.7%	-	22.6億
2023/03	-	-	-2.22兆赤拡	2160億 +10%	-	22.4億 -0.9%
2024/03	-	-	-2.28兆赤拡	2224億 +3%	-	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
建物及び構築物（純額）: 2042億4900万
製品期首たな卸高: 348億5000万
研究開発費 - 機能材: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
建物及び構築物（純額）: 2031億4800万
製品期首たな卸高: 347億2100万
研究開発費 - 機能材: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
建物及び構築物（純額）: 1965億100万
製品期首たな卸高: 309億9500万
研究開発費 - 機能材: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
建物及び構築物（純額）: 1920億3500万
製品期首たな卸高: 280億1300万
研究開発費 - 機能材: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
建物及び構築物（純額）: 2003億9800万
製品期首たな卸高: 257億
研究開発費 - 機能材: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
建物及び構築物（純額）: 2033億6300万
製品期首たな卸高: 251億4200万
研究開発費 - 機能材: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
建物及び構築物（純額）: 2103億9300万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
建物及び構築物（純額）: 2302億9700万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
建物及び構築物（純額）: 2100億1400万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
建物及び構築物（純額）: 2072億7100万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
建物及び構築物（純額）: 2047億7700万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
建物及び構築物（純額）: 1888億6100万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
建物及び構築物（純額）: 1882億8600万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
建物及び構築物（純額）: 1912億3100万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
建物及び構築物（純額）: 1964億4800万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: 22億5900万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
建物及び構築物（純額）: 2160億4500万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: 22億3900万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
建物及び構築物（純額）: 2224億4600万
製品期首たな卸高: -
研究開発費 - 機能材: -