持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他4件
2007年3月
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5224億
- 建物及び構築物（純額）
- 2042億4900万
- 自己株式の処分
- 9億2700万
- 固定資産圧縮積立金
- 204億3900万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -5100万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5629億
- 建物及び構築物（純額）
- 2031億4800万
- 自己株式の処分
- 1億800万
- 固定資産圧縮積立金
- 212億9300万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -112億1400万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6092億
- 建物及び構築物（純額）
- 1965億100万
- 自己株式の処分
- 5300万
- 固定資産圧縮積立金
- 220億5000万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 5億5800万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 4億9700万
- 減価償却累計額
- -1兆6752億
- 建物及び構築物（純額）
- 1920億3500万
- 自己株式の処分
- 900万
- 固定資産圧縮積立金
- 214億6800万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -43億3300万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 8億600万
- 減価償却累計額
- -1兆7286億
- 建物及び構築物（純額）
- 2003億9800万
- 自己株式の処分
- 1800万
- 固定資産圧縮積立金
- 147億1000万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 21億5200万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 5億3500万
- 減価償却累計額
- -1兆8170億
- 建物及び構築物（純額）
- 2033億6300万
- 自己株式の処分
- 2億4600万
- 固定資産圧縮積立金
- 123億5700万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 17億5200万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8567億
- 建物及び構築物（純額）
- 2103億9300万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 174億4300万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 45億3500万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9079億
- 建物及び構築物（純額）
- 2302億9700万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 179億3500万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 22億8500万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9214億
- 建物及び構築物（純額）
- 2100億1400万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 177億9100万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -45億1300万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9653億
- 建物及び構築物（純額）
- 2072億7100万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 158億3300万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -10億1000万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆29億
- 建物及び構築物（純額）
- 2047億7700万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 154億6800万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -3億1000万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆511億
- 建物及び構築物（純額）
- 1888億6100万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 151億7200万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -22億4100万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆784億
- 建物及び構築物（純額）
- 1882億8600万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 148億8400万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -17億3700万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆901億
- 建物及び構築物（純額）
- 1912億3100万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 146億300万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -21億6900万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1562億
- 建物及び構築物（純額）
- 1964億4800万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 143億3600万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 46億9100万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2217億
- 建物及び構築物（純額）
- 2160億4500万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 140億8000万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 46億3700万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2783億
- 建物及び構築物（純額）
- 2224億4600万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 137億6400万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 35億1100万