3861 王子 HD

時価

6360億円

PER 予

8.23倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.83%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	負ののれん発生益	減価償却累計額	建物及び構築物（純額）	自己株式の処分	固定資産圧縮積立金
2007/03	-	-	-	-	-	211億
2008/03	-	-	-1.52兆	2042億	927百万	204億 -3.2%
2009/03	450百万	-	-1.56兆赤拡	2031億 -0.5%	108百万 -88.3%	213億 +4.2%
2010/03	-	-	-1.61兆赤拡	1965億 -3.3%	53百万 -50.9%	221億 +3.6%
2011/03	-	497百万	-1.68兆赤拡	1920億 -2.3%	9百万 -83%	215億 -2.6%
2012/03	-	806百万 +62.2%	-1.73兆赤拡	2004億 +4.4%	18百万 +100%	147億 -31.5%
2013/03	-	535百万 -33.6%	-1.82兆赤拡	2034億 +1.5%	246百万大幅増	124億 -16%
2014/03	-	-	-1.86兆赤拡	2104億 +3.5%	-	174億 +41.2%
2015/03	-	-	-1.91兆赤拡	2303億 +9.5%	-	179億 +2.8%
2016/03	-	-	-1.92兆赤拡	2100億 -8.8%	-	178億 -0.8%
2017/03	-	-	-1.97兆赤拡	2073億 -1.3%	-	158億 -11%
2018/03	-	-	-2兆赤拡	2048億 -1.2%	-	155億 -2.3%
2019/03	-	-	-2.05兆赤拡	1889億 -7.8%	-	152億 -1.9%
2020/03	-	-	-2.08兆赤拡	1883億 -0.3%	-	149億 -1.9%
2021/03	-	-	-2.09兆赤拡	1912億 +1.6%	-	146億 -1.9%
2022/03	-	-	-2.16兆赤拡	1964億 +2.7%	-	143億 -1.8%
2023/03	-	-	-2.22兆赤拡	2160億 +10%	-	141億 -1.8%
2024/03	-	-	-2.28兆赤拡	2224億 +3%	-	-

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -
建物及び構築物（純額）: -
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 211億1200万

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
建物及び構築物（純額）: 2042億4900万
自己株式の処分: 9億2700万
固定資産圧縮積立金: 204億3900万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
建物及び構築物（純額）: 2031億4800万
自己株式の処分: 1億800万
固定資産圧縮積立金: 212億9300万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
建物及び構築物（純額）: 1965億100万
自己株式の処分: 5300万
固定資産圧縮積立金: 220億5000万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
建物及び構築物（純額）: 1920億3500万
自己株式の処分: 900万
固定資産圧縮積立金: 214億6800万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
建物及び構築物（純額）: 2003億9800万
自己株式の処分: 1800万
固定資産圧縮積立金: 147億1000万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
建物及び構築物（純額）: 2033億6300万
自己株式の処分: 2億4600万
固定資産圧縮積立金: 123億5700万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
建物及び構築物（純額）: 2103億9300万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 174億4300万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
建物及び構築物（純額）: 2302億9700万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 179億3500万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
建物及び構築物（純額）: 2100億1400万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 177億9100万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
建物及び構築物（純額）: 2072億7100万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 158億3300万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
建物及び構築物（純額）: 2047億7700万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 154億6800万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
建物及び構築物（純額）: 1888億6100万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 151億7200万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
建物及び構築物（純額）: 1882億8600万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 148億8400万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
建物及び構築物（純額）: 1912億3100万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 146億300万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
建物及び構築物（純額）: 1964億4800万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 143億3600万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
建物及び構築物（純額）: 2160億4500万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: 140億8000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
建物及び構築物（純額）: 2224億4600万
自己株式の処分: -
固定資産圧縮積立金: -