持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5224億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 117億6800万
- 商品売上高
- 651億7100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5629億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -63億2400万
- 商品売上高
- 630億4700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6092億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 248億8600万
- 商品売上高
- 576億1500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 4億9700万
- 減価償却累計額
- -1兆6752億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 246億1900万
- 商品売上高
- 552億6100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -142億9000万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 8億600万
- 減価償却累計額
- -1兆7286億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 221億7700万
- 商品売上高
- 626億6600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -305億8800万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 5億3500万
- 減価償却累計額
- -1兆8170億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- 256億
- 商品売上高
- 341億100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -63億2900万
2014年3月
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9079億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
- 商品売上高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -974億5500万
2016年3月
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9653億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
- 商品売上高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -23億8100万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆29億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
- 商品売上高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -43億4000万
2019年3月
2020年3月
2021年3月
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1562億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
- 商品売上高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -14億4100万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2217億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
- 商品売上高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -328億6400万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2783億
- 当期純利益又は当期純損失(△)
- -
- 商品売上高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -126億7100万