持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5224億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- 117億6800万
- 商品売上高
- 651億7100万
- 地代家賃
- -
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5629億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -63億2400万
- 商品売上高
- 630億4700万
- 地代家賃
- -
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6092億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- 248億8600万
- 商品売上高
- 576億1500万
- 地代家賃
- -
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 4億9700万
- 減価償却累計額
- -1兆6752億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- 246億1900万
- 商品売上高
- 552億6100万
- 地代家賃
- -
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 8億600万
- 減価償却累計額
- -1兆7286億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- 221億7700万
- 商品売上高
- 626億6600万
- 地代家賃
- -
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 5億3500万
- 減価償却累計額
- -1兆8170億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- 256億
- 商品売上高
- 341億100万
- 地代家賃
- 12億4200万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8567億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 25億9400万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9079億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 28億3000万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9214億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 26億6300万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9653億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 23億9100万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆29億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 21億1200万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆511億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 21億6200万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆784億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 20億9500万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆901億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 20億9900万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1562億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 21億5000万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2217億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 21億2100万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2783億
- 当期純利益又は当期純損失（△）
- -
- 商品売上高
- -
- 地代家賃
- 21億7800万