3861 王子 HD

時価

6279億円

PER 予

8.13倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.88%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、利益準備金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	利益準備金	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア	地代家賃
2007/03	-	-	246億	-	-	-
2008/03	-	-	246億 ±0%	-	-	-
2009/03	450百万	-	246億 ±0%	-	-	-
2010/03	-	-	246億 ±0%	-	-	-
2011/03	-	81百万	246億 ±0%	-	-	-
2012/03	-	-	246億 ±0%	-	-	-
2013/03	-	-	246億 ±0%	-	-24億	12.4億
2014/03	-	-	246億 ±0%	-	-26.5億赤拡	25.9億 +108.9%
2015/03	-	-	246億 ±0%	-	-6.71億赤縮	28.3億 +9.1%
2016/03	-	-	246億 ±0%	-	22.5億黒転	26.6億 -5.9%
2017/03	-	-	246億 ±0%	-	55.3億 +145.3%	23.9億 -10.2%
2018/03	-	-	246億 ±0%	-	-11.5億赤転	21.1億 -11.7%
2019/03	-	-	246億 ±0%	-	-48.2億赤拡	21.6億 +2.4%
2020/03	-	-	246億 ±0%	-	113億黒転	21億 -3.1%
2021/03	-	-	246億 ±0%	74.2億	112億 -1.5%	21億 +0.2%
2022/03	-	-	246億 ±0%	147億 +97.8%	-	21.5億 +2.4%
2023/03	-	-	246億 ±0%	156億 +6.2%	-	21.2億 -1.3%
2024/03	-	-	246億 ±0%	105億 -32.8%	-	21.8億 +2.7%

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: -

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 8100万
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -24億200万
地代家賃: 12億4200万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -26億5000万
地代家賃: 25億9400万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -6億7100万
地代家賃: 28億3000万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 22億5300万
地代家賃: 26億6300万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 55億2700万
地代家賃: 23億9100万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -11億5100万
地代家賃: 21億1200万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -48億1900万
地代家賃: 21億6200万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 113億2600万
地代家賃: 20億9500万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 74億1700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 111億5600万
地代家賃: 20億9900万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 146億6900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: 21億5000万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 155億8100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: 21億2100万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 104億7600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
地代家賃: 21億7800万