3861 王子 HD

時価

6370億円

PER 予

8.24倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、売上高 - 生活産業資材他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		売上高 - 生活産業資材		流動資産計
2008/03	-		-		-		5749億
2009/03	450百万		-		-		5490億	-4.5%
2010/03	-		-		-		4661億	-15.1%
2011/03	-		81百万		-		4766億	+2.2%
2012/03	-		-		-		5012億	+5.2%
2013/03	-		-		5409億		5355億	+6.8%
2014/03	-		-		5521億	+2.1%	5472億	+2.2%
2015/03	-		-		5618億	+1.8%	6084億	+11.2%
2016/03	-		-		6038億	+7.5%	5840億	-4%
2017/03	-		-		6203億	+2.7%	5797億	-0.7%
2018/03	-		-		6513億	+5%	6332億	+9.2%
2019/03	-		-		6812億	+4.6%	6735億	+6.4%
2020/03	-		-		6861億	+0.7%	6405億	-4.9%
2021/03	-		-		6475億	-5.6%	6688億	+4.4%
2022/03	-		-		-		6458億	-3.4%
2023/03	-		-		-		7887億	+22.1%
2024/03	-		-		-		7733億	-2%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 5749億3600万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 5490億1000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 4661億4800万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 8100万
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 4765億8400万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 5012億700万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 5409億2800万
流動資産計: 5354億9900万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 5520億6200万
流動資産計: 5472億500万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 5617億5200万
流動資産計: 6083億9200万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6037億5900万
流動資産計: 5840億3300万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6202億8100万
流動資産計: 5796億9800万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6513億1900万
流動資産計: 6332億4100万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6811億9000万
流動資産計: 6734億6500万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6860億6600万
流動資産計: 6404億8400万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6474億8900万
流動資産計: 6687億7000万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 6457億9500万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 7886億7000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
流動資産計: 7732億8700万