持分法の適用範囲の変動、当期変動額合計、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）他1件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -263億6200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1267億6900万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 当期変動額合計
- -580億5900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1193億5100万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- 133億600万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1098億3500万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -215億4800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1126億6300万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -25億6800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1139億8000万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- 413億7900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1197億3000万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 運賃諸掛
- 1236億4300万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -58億1200万
- 運賃諸掛
- 1267億3700万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -51億5700万
- 運賃諸掛
- 1432億4900万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -237億9100万
- 運賃諸掛
- 1440億8200万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 35億7900万
- 運賃諸掛
- 1473億5700万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9000万
- 運賃諸掛
- 1494億2100万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -24億6800万
- 運賃諸掛
- 1416億7400万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -29億1300万
- 運賃諸掛
- 1315億9000万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9800万
- 運賃諸掛
- 1124億1700万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -32億4000万
- 運賃諸掛
- 1351億3500万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -30億7300万
- 運賃諸掛
- 1219億1200万