3861 王子 HD

時価

6441億円

PER 予

8.34倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.59倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

減価償却費 - 資源環境ビジネス、未払費用、持分法適用会社の合併による自己株式の増加他2件

【期間】

通期

年度	減価償却費 - 資源環境ビジネス		未払費用		持分法適用会社の合併による自己株式の増加		原木単価調整準備金の取崩		建設仮勘定
2008/03	-		451億		-		-		462億
2009/03	-		410億	-9.2%	-		-		269億	-41.8%
2010/03	-		452億	+10.3%	-		-		660億	+145.5%
2011/03	-		444億	-1.7%	-		-		969億	+47%
2012/03	-		464億	+4.5%	-		-		414億	-57.3%
2013/03	52.5億		460億	-0.9%	-		28億		699億	+68.9%
2014/03	79.7億	+51.9%	440億	-4.5%	-12百万		-		921億	+31.7%
2015/03	109億	+36.2%	491億	+11.7%	-		-		407億	-55.8%
2016/03	155億	+42.8%	431億	-12.2%	-		-		140億	-65.7%
2017/03	181億	+16.4%	437億	+1.5%	-		-		239億	+71.1%
2018/03	178億	-1.6%	496億	+13.4%	-		-		354億	+48.1%
2019/03	175億	-1.6%	489億	-1.3%	-		-		334億	-5.6%
2020/03	165億	-5.8%	485億	-0.9%	-		-		582億	+74.4%
2021/03	163億	-1%	489億	+0.8%	-		-		793億	+36.1%
2022/03	-		515億	+5.3%	-		-		941億	+18.7%
2023/03	-		498億	-3.2%	-		-		436億	-53.6%
2024/03	-		531億	+6.5%	-		-		531億	+21.7%

2008年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 451億
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 461億8700万

2009年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 409億6200万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 268億6000万

2010年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 451億9300万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 659億5300万

2011年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 444億3700万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 969億2200万

2012年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 464億3200万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 414億700万

2013年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 52億4900万
未払費用: 460億3200万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: 28億
建設仮勘定: 699億1800万

2014年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 79億7400万
未払費用: 439億5000万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -1200万
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 920億9100万

2015年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 108億6200万
未払費用: 490億7700万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 407億900万

2016年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 155億1000万
未払費用: 430億9600万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 139億6300万

2017年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 180億5800万
未払費用: 437億2200万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 238億9200万

2018年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 177億7400万
未払費用: 495億6000万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 353億8900万

2019年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 174億9500万
未払費用: 489億1200万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 334億400万

2020年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 164億7900万
未払費用: 484億8500万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 582億4100万

2021年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: 163億800万
未払費用: 488億7400万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 792億7900万

2022年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 514億5700万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 940億9100万

2023年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 498億900万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 436億3900万

2024年3月

減価償却費 - 資源環境ビジネス: -
未払費用: 530億5400万
持分法適用会社の合併による自己株式の増加: -
原木単価調整準備金の取崩: -
建設仮勘定: 531億900万