3861 王子 HD

時価

6390億円

PER 予

8.27倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.81%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

退職給付制度改定益、従業員給料、持分法の適用範囲の変動他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付制度改定益	従業員給料	持分法の適用範囲の変動	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア	売上高 - 機能材	のれん - その他	負ののれん発生益
2008/03	-	438億	-	-	-	-	-
2009/03	-	416億 -5.2%	450百万	-	-	-	-
2010/03	-	411億 -1.1%	-	-	-	-	-
2011/03	0.28億	426億 +3.6%	-	-	-	-	497百万
2012/03	0.55億 +96.4%	439億 +3.1%	-	-	-	-	806百万 +62.2%
2013/03	-	459億 +4.5%	-	-	1973億	-	535百万 -33.6%
2014/03	-	456億 -0.6%	-	-	2188億 +10.9%	-	-
2015/03	-	468億 +2.8%	-	-	2252億 +2.9%	5.89億	-
2016/03	-	509億 +8.7%	-	-	2110億 -6.3%	1.27億 -78.4%	-
2017/03	137億大幅増	537億 +5.5%	-	-	2176億 +3.1%	1.77億 +39.4%	-
2018/03	13.1億 -90.5%	541億 +0.6%	-	-	2208億 +1.5%	1.62億 -8.5%	-
2019/03	-	529億 -2.2%	-	-	2241億 +1.5%	1.22億 -24.7%	-
2020/03	-	524億 -1%	-	-	2147億 -4.2%	1.08億 -11.5%	-
2021/03	-	519億 -0.8%	-	97.5億	1823億 -15.1%	0.99億 -8.3%	-
2022/03	-	530億 +2%	-	20.8億 -78.6%	-	1.02億 +3%	-
2023/03	-	551億 +4.1%	-	18.4億 -11.8%	-	-	-
2024/03	-	596億 +8.1%	-	50億 +172.1%	-	66.2億大幅増	-

2008年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 438億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: -
負ののれん発生益: -

2009年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 415億6600万
持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: -
負ののれん発生益: -

2010年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 410億9900万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: -
負ののれん発生益: -

2011年3月

退職給付制度改定益: 2800万
従業員給料: 425億8500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: -
負ののれん発生益: 4億9700万

2012年3月

退職給付制度改定益: 5500万
従業員給料: 439億100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: -
負ののれん発生益: 8億600万

2013年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 458億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 1972億6200万
のれん - その他: -
負ののれん発生益: 5億3500万

2014年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 455億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2187億8900万
のれん - その他: -
負ののれん発生益: -

2015年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 468億2800万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2252億2000万
のれん - その他: 5億8900万
負ののれん発生益: -

2016年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 509億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2109億5700万
のれん - その他: 1億2700万
負ののれん発生益: -

2017年3月

退職給付制度改定益: 137億400万
従業員給料: 537億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2175億9500万
のれん - その他: 1億7700万
負ののれん発生益: -

2018年3月

退職給付制度改定益: 13億500万
従業員給料: 540億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2207億9800万
のれん - その他: 1億6200万
負ののれん発生益: -

2019年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 528億8600万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2241億2300万
のれん - その他: 1億2200万
負ののれん発生益: -

2020年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 523億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2146億6900万
のれん - その他: 1億800万
負ののれん発生益: -

2021年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 519億2100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 97億5000万
売上高 - 機能材: 1823億3800万
のれん - その他: 9900万
負ののれん発生益: -

2022年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 529億5700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 20億8300万
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: 1億200万
負ののれん発生益: -

2023年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 551億500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 18億3800万
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: -
負ののれん発生益: -

2024年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 595億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 50億100万
売上高 - 機能材: -
のれん - その他: 66億1700万
負ののれん発生益: -