3861 王子 HD

時価

6400億円

PER 予

8.28倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.8%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

退職給付制度改定益、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、商品期末たな卸高他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	退職給付制度改定益	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	商品期末たな卸高	工具	持分法の適用範囲の変動	減価償却費 - 印刷情報メディア
2008/03	-	-	23億	537億	-	-
2009/03	-	-	22.4億 -2.2%	525億 -2.3%	450百万	-
2010/03	-	-	16.7億 -25.6%	524億 -0.2%	-	-
2011/03	0.28億	-	15.7億 -5.8%	549億 +4.9%	-	-
2012/03	0.55億 +96.4%	-	14.6億 -7.5%	554億 +0.8%	-	-
2013/03	-	-	-	593億 +7.1%	-	-
2014/03	-	-	-	602億 +1.5%	-	-
2015/03	-	-58.1億	-	618億 +2.7%	-	-
2016/03	-	-51.6億赤縮	-	614億 -0.7%	-	-
2017/03	137億大幅増	-238億赤拡	-	594億 -3.2%	-	-
2018/03	13.1億 -90.5%	35.8億黒転	-	601億 +1.2%	-	-
2019/03	-	-34.9億赤転	-	599億 -0.4%	-	-
2020/03	-	-24.7億赤縮	-	608億 +1.5%	-	-
2021/03	-	-29.1億赤拡	-	608億 +0%	-	87.1億
2022/03	-	-35億赤拡	-	616億 +1.4%	-	87億 -0.1%
2023/03	-	-32.4億赤縮	-	639億 +3.8%	-	78.4億 -10%
2024/03	-	-30.7億赤縮	-	663億 +3.7%	-	76.3億 -2.6%

2008年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 22億9500万
工具: 536億9500万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2009年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 22億4400万
工具: 524億7300万
持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2010年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 16億7000万
工具: 523億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2011年3月

退職給付制度改定益: 2800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 15億7300万
工具: 549億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2012年3月

退職給付制度改定益: 5500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 14億5500万
工具: 553億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2013年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: -
工具: 593億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2014年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: -
工具: 602億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2015年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -58億1200万
商品期末たな卸高: -
工具: 618億900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2016年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -51億5700万
商品期末たな卸高: -
工具: 613億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2017年3月

退職給付制度改定益: 137億400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -237億9100万
商品期末たな卸高: -
工具: 594億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2018年3月

退職給付制度改定益: 13億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 35億7900万
商品期末たな卸高: -
工具: 601億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2019年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -34億9000万
商品期末たな卸高: -
工具: 598億9400万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2020年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -24億6800万
商品期末たな卸高: -
工具: 607億6500万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -

2021年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -29億1300万
商品期末たな卸高: -
工具: 607億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 87億1100万

2022年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -34億9800万
商品期末たな卸高: -
工具: 616億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 87億300万

2023年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -32億4000万
商品期末たな卸高: -
工具: 639億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 78億3600万

2024年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -30億7300万
商品期末たな卸高: -
工具: 662億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 76億3200万