退職給付制度改定益、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、商品期末たな卸高他2件
2008年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- 22億9500万
- 工具
- 536億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- 22億4400万
- 工具
- 524億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
2010年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- 16億7000万
- 工具
- 523億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 退職給付制度改定益
- 2800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- 15億7300万
- 工具
- 549億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 退職給付制度改定益
- 5500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- 14億5500万
- 工具
- 553億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 593億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 602億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -58億1200万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 618億900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -51億5700万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 613億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 退職給付制度改定益
- 137億400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -237億9100万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 594億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 退職給付制度改定益
- 13億500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 35億7900万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 601億4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9000万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 598億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -24億6800万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 607億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -29億1300万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 607億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9800万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 616億2200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -32億4000万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 639億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -30億7300万
- 商品期末たな卸高
- -
- 工具
- 662億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -