持分法適用会社による自己株式の取得、減価償却累計額、会計方針の変更を反映した当期首残高他4件
2008年3月
2009年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5629億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 10億3600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -
- 特別損失計
- 339億3000万
2010年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6092億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 19億1100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -
- 特別損失計
- 315億9900万
2011年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6752億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 53億5600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -144億700万
- 特別損失計
- 221億6200万
2012年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -6000万
- 減価償却累計額
- -1兆7286億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 52億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -34億7800万
- 特別損失計
- 111億4500万
2013年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -400万
- 減価償却累計額
- -1兆8170億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 5713億8900万
- リース資産（純額）
- 53億1400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 267億
- 特別損失計
- 193億5600万
2014年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8567億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6602億1100万
- リース資産（純額）
- 53億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 639億8800万
- 特別損失計
- 171億6800万
2015年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9079億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 7844億2000万
- リース資産（純額）
- 26億5600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 424億9000万
- 特別損失計
- 168億2000万
2016年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9214億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 26億9600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -383億3300万
- 特別損失計
- 705億1000万
2017年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9653億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 31億1300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -137億9600万
- 特別損失計
- 165億3200万
2018年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆29億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 27億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -23億4400万
- 特別損失計
- 86億1600万
2019年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆511億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8141億4900万
- リース資産（純額）
- 22億9600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -219億4500万
- 特別損失計
- 430億6500万
2020年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆784億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 348億4900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -115億6500万
- 特別損失計
- 102億4200万
2021年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆901億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8657億1700万
- リース資産（純額）
- 360億7700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- 114億8000万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -129億3700万
- 特別損失計
- 79億2300万
2022年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1562億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 426億4300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- 152億6400万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 420億9300万
- 特別損失計
- 107億4500万
2023年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2217億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 473億6300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- 154億8700万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 561億2900万
- 特別損失計
- 167億1800万
2024年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2783億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産（純額）
- 518億1400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材
- 90億7200万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 403億7500万
- 特別損失計
- 183億8300万