3861 王子 HD

時価

6258億円

PER 予

8.1倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.89%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法適用会社による自己株式の取得、減価償却累計額、会計方針の変更を反映した当期首残高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社による自己株式の取得	減価償却累計額	会計方針の変更を反映した当期首残高	リース資産（純額）	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材	為替換算調整勘定（税引後）
2008/03	-	-1.52兆	-	-	-	-
2009/03	-	-1.56兆赤拡	-	10.4億	-	-
2010/03	-	-1.61兆赤拡	-	19.1億 +84.5%	-	-
2011/03	-	-1.68兆赤拡	-	53.6億 +180.3%	-	-144億
2012/03	-60百万	-1.73兆赤拡	-	52.6億 -1.8%	-	-34.8億赤縮
2013/03	-4百万赤縮	-1.82兆赤拡	5714億	53.1億 +1%	-	267億黒転
2014/03	-	-1.86兆赤拡	6602億 +15.5%	53.3億 +0.3%	-	640億 +139.7%
2015/03	-	-1.91兆赤拡	7844億 +18.8%	26.6億 -50.2%	-	425億 -33.6%
2016/03	-	-1.92兆赤拡	-	27億 +1.5%	-	-383億赤転
2017/03	-	-1.97兆赤拡	-	31.1億 +15.5%	-	-138億赤縮
2018/03	-	-2兆赤拡	-	27.9億 -10.4%	-	-23.4億赤縮
2019/03	-	-2.05兆赤拡	8141億 +3.8%	23億 -17.6%	-	-219億赤拡
2020/03	-	-2.08兆赤拡	-	348億大幅増	-	-116億赤縮
2021/03	-	-2.09兆赤拡	8657億 +6.3%	361億 +3.5%	115億	-129億赤拡
2022/03	-	-2.16兆赤拡	-	426億 +18.2%	153億 +33%	421億黒転
2023/03	-	-2.22兆赤拡	-	474億 +11.1%	155億 +1.5%	561億 +33.3%
2024/03	-	-2.28兆赤拡	-	518億 +9.4%	-	404億 -28.1%

2008年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆5224億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -

2009年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆5629億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 10億3600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -

2010年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆6092億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 19億1100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -

2011年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆6752億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 53億5600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -144億700万

2012年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -6000万
減価償却累計額: -1兆7286億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 52億5900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -34億7800万

2013年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -400万
減価償却累計額: -1兆8170億
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5713億8900万
リース資産（純額）: 53億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: 267億

2014年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆8567億
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6602億1100万
リース資産（純額）: 53億2900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: 639億8800万

2015年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆9079億
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7844億2000万
リース資産（純額）: 26億5600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: 424億9000万

2016年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆9214億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 26億9600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -383億3300万

2017年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -1兆9653億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 31億1300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -137億9600万

2018年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆29億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 27億8800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -23億4400万

2019年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆511億
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8141億4900万
リース資産（純額）: 22億9600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -219億4500万

2020年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆784億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 348億4900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: -115億6500万

2021年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆901億
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8657億1700万
リース資産（純額）: 360億7700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: 114億8000万
為替換算調整勘定（税引後）: -129億3700万

2022年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆1562億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 426億4300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: 152億6400万
為替換算調整勘定（税引後）: 420億9300万

2023年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆2217億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 473億6300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: 154億8700万
為替換算調整勘定（税引後）: 561億2900万

2024年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -2兆2783億
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
リース資産（純額）: 518億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材: -
為替換算調整勘定（税引後）: 403億7500万