持分法適用会社による自己株式の取得、減価償却費 - 資源環境ビジネス、引当金他3件
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -400万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 52億4900万
- 引当金
- 8億5700万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- 32億1100万
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 5409億2800万
2014年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 79億7400万
- 引当金
- 42億4100万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 5520億6200万
2015年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 108億6200万
- 引当金
- 161億8500万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 5617億5200万
2016年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 155億1000万
- 引当金
- 35億5300万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 6037億5900万
2017年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 180億5800万
- 引当金
- 52億1200万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 6202億8100万
2018年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 177億7400万
- 引当金
- 38億2700万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 6513億1900万
2019年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 174億9500万
- 引当金
- 50億5600万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 6811億9000万
2020年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 164億7900万
- 引当金
- 36億2700万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
- 売上高 - 生活産業資材
- 6860億6600万
2021年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 163億800万
- 引当金
- 48億7400万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 1700億2000万
- 売上高 - 生活産業資材
- 6474億8900万
2022年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 引当金
- 65億7400万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 1714億7100万
- 売上高 - 生活産業資材
- -
2023年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
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- 引当金
- 73億3700万
- 原木単価調整準備金及び従業員退職手当積立金より振替
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- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 2056億8500万
- 売上高 - 生活産業資材
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