持分法適用会社に対する持分相当額、剰余金の配当、その他他2件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -118億8200万
- その他
- -
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -28億300万
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -118億8600万
- その他
- -
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 943億8300万
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -89億900万
- その他
- -
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -1214億9800万
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 剰余金の配当
- -98億9100万
- その他
- 7700万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 75億8200万
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 剰余金の配当
- -98億8300万
- その他
- 7000万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -130億4700万
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 剰余金の配当
- -98億8400万
- その他
- 4100万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -417億6100万
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 103億4000万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -344億6700万
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 2億4600万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 598億100万
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- -
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -607億3800万
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 39億6000万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -88億2400万
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 1億8700万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 140億4600万
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 21億7500万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -210億4700万
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 5億800万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 177億1500万
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 11億6400万
- 減価償却費 - 機能材
- 58億6800万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -40億4900万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 3億4500万
- 減価償却費 - 機能材
- 56億7800万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -230億100万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 2億7000万
- 減価償却費 - 機能材
- 65億8100万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 333億1000万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 剰余金の配当
- -
- その他
- 15億2500万
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -117億6200万