3861 王子 HD

時価

6258億円

PER 予

8.1倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.89%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付に係る負債、のれん償却額 - 機能材他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社に対する持分相当額		退職給付に係る負債		のれん償却額 - 機能材		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		従業員数 - 印刷情報メディア
2008/03	-		-		-		313億		-
2009/03	-		-		-		197億	-36.9%	-
2010/03	-		-		-		-490億	赤転	-
2011/03	-30.9億		-		-		-100億	赤縮	-
2012/03	-16.8億	赤縮	-		-		116億	黒転	-
2013/03	103億	黒転	-		-		103億	-11.6%	-
2014/03	18.7億	-81.9%	738億		-		-54.1億	赤転	-
2015/03	15.1億	-19.5%	639億	-13.3%	-		50.4億	黒転	-
2016/03	-25.4億	赤転	522億	-18.4%	-		-95.5億	赤転	-
2017/03	5.29億	黒転	541億	+3.7%	-		16.8億	黒転	-
2018/03	14.8億	+179.4%	514億	-5%	-		70.5億	+319.8%	-
2019/03	-10.4億	赤転	529億	+2.8%	-		262億	+271%	-
2020/03	-22.7億	赤拡	542億	+2.5%	-		-1.96億	赤転	-
2021/03	22.2億	黒転	540億	-0.4%	515百万		533億	黒転	-
2022/03	29.8億	+34.4%	540億	+0%	478百万	-7.2%	-803億	赤転	3,019
2023/03	15.2億	-49.2%	535億	-0.9%	864百万	+80.8%	14.1億	黒転	2,901	-3.91%
2024/03	58.3億	+284.8%	544億	+1.6%	-		35.1億	+148.1%	-

2008年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
退職給付に係る負債: -
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 312億6100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2009年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
退職給付に係る負債: -
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 197億4100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2010年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
退職給付に係る負債: -
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -489億7000万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2011年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -30億9200万
退職給付に係る負債: -
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -100億200万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2012年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -16億7800万
退職給付に係る負債: -
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 115億9300万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2013年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 103億4800万
退職給付に係る負債: -
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 102億5300万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2014年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 18億7400万
退職給付に係る負債: 737億6900万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -54億900万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2015年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 15億800万
退職給付に係る負債: 639億4900万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 50億4200万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2016年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -25億4400万
退職給付に係る負債: 522億700万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -95億5300万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2017年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 5億2900万
退職給付に係る負債: 541億2300万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億7900万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2018年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 14億7800万
退職給付に係る負債: 514億2200万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 70億4900万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2019年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -10億4200万
退職給付に係る負債: 528億7400万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 261億5200万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2020年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -22億6800万
退職給付に係る負債: 542億1300万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -1億9600万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2021年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 22億2100万
退職給付に係る負債: 540億1000万
のれん償却額 - 機能材: 5億1500万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 533億1000万
従業員数 - 印刷情報メディア: -

2022年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 29億8400万
退職給付に係る負債: 540億2200万
のれん償却額 - 機能材: 4億7800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -802億9100万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,019

2023年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 15億1600万
退職給付に係る負債: 535億3700万
のれん償却額 - 機能材: 8億6400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 14億1300万
従業員数 - 印刷情報メディア: 2,901

2024年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 58億3400万
退職給付に係る負債: 543億9400万
のれん償却額 - 機能材: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 35億600万
従業員数 - 印刷情報メディア: -