持分法適用会社に対する持分相当額、短期借入金の純増減額(△は減少)、持分法適用会社による自己株式の取得他1件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -28億300万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 888億
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 943億8300万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 890億3700万
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1214億9800万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 858億4200万
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 75億8200万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 796億3300万
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -130億4700万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -6000万
- 減価償却費
- 760億2400万
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -417億6100万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -400万
- 減価償却費
- 720億5700万
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -344億6700万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 732億6000万
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 598億100万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 708億2500万
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -607億3800万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 785億7900万
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -88億2400万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 748億5800万
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 140億4600万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 718億8000万
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -210億4700万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 695億2700万
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 177億1500万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 633億7900万
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -40億4900万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 627億5800万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -230億100万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 658億8500万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 333億1000万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 730億3400万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -117億6200万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却費
- 795億2900万