3861 王子 HD

時価

6441億円

PER 予

8.34倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.59倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法適用会社に対する持分相当額、短期借入金の純増減額（△は減少）、持分法適用会社による自己株式の取得他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社に対する持分相当額	短期借入金の純増減額（△は減少）	持分法適用会社による自己株式の取得	関係会社受取配当金	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	減価償却累計額
2008/03	-	-28億	-	-	-	-0.97兆
2009/03	-	944億黒転	-	-	-20.6億	-1.01兆赤拡
2010/03	-	-1215億赤転	-	-	-	-1.05兆赤拡
2011/03	-30.9億	75.8億黒転	-	-	-	-1.08兆赤拡
2012/03	-16.8億赤縮	-130億赤転	-60百万	-	-	-1.05兆赤縮
2013/03	103億黒転	-418億赤拡	-4百万赤縮	97.8億	-	-0.01兆赤縮
2014/03	18.7億 -81.9%	-345億赤縮	-	-	-	-
2015/03	15.1億 -19.5%	598億黒転	-	-	-	-
2016/03	-25.4億赤転	-607億赤転	-	-	-	-
2017/03	5.29億黒転	-88.2億赤縮	-	-	-	-
2018/03	14.8億 +179.4%	140億黒転	-	-	-	-
2019/03	-10.4億赤転	-210億赤転	-	-	-	-
2020/03	-22.7億赤拡	177億黒転	-	-	-	-
2021/03	22.2億黒転	-40.5億赤転	-	-	-	-
2022/03	29.8億 +34.4%	-230億赤拡	-	-	-	-
2023/03	15.2億 -49.2%	333億黒転	-	-	-	-
2024/03	58.3億 +284.8%	-118億赤転	-	-	-	-

2008年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -28億300万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -9705億1800万

2009年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 943億8300万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -20億6100万
減価償却累計額: -1兆92億

2010年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -1214億9800万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -1兆470億

2011年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -30億9200万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 75億8200万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -1兆818億

2012年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -16億7800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -130億4700万
持分法適用会社による自己株式の取得: -6000万
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -1兆515億

2013年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 103億4800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -417億6100万
持分法適用会社による自己株式の取得: -400万
関係会社受取配当金: 97億7600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -57億4400万

2014年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 18億7400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -344億6700万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2015年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 15億800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 598億100万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2016年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -25億4400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -607億3800万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2017年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 5億2900万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -88億2400万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2018年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 14億7800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 140億4600万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2019年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -10億4200万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -210億4700万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2020年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -22億6800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 177億1500万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2021年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 22億2100万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -40億4900万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2022年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 29億8400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -230億100万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2023年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 15億1600万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 333億1000万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -

2024年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 58億3400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -117億6200万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
関係会社受取配当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -